時事随想抄

歴史家の視点から国際情勢・時事問題などについて語るブログ

日本の年金基金はイルミナティーに狙われている?

 今般の内閣改造は、社会保障政策、特に年金制度の改革に重点的に取り組むことを目的としていると説明されておりますが、日本の年金基金が、世界一の投資ファンドとなっている点と、イルミナティーの政界への影響力を踏まえますと、年金制度改革は要注意であると言うことができます。

 

 イルミナティーを構成している中心勢力であるロスチャイルド家とサスーン家が、世界有数の金融財閥であることは、イルミナティーが金融界にも強い影響力があることを示しております。フランスのマクロン大統領が、ロスチャイルド銀行の出身であることに示唆されますように、政界と金融界とは、密接に結びついておりますので、日本の年金基金投資ファンド化していることに、イルミナティーが日本の政界・官界を通して、日本の年金基金を狙っている可能性を指摘することができるのです。

 

 すなわち、内閣改造によって行われる年金制度改革が、真に日本の年金制度の改善に資し、日本人が安心して老後を迎えることができるようになる制度となるのかは、怪しいものであり、政府案には警戒してゆかなければならないのです。改革ではなく、改悪となる怖れがあり、最悪の場合は、かつての“ブラック・マンデー”のような金融恐慌の演出によって、日本の年金基金が崩壊し、日本国に共産主義化がもたらされる可能性すらあるのです。

 

 年金基金投資ファンドとしての運用に上限を設けるなど、特に金融界とかかわる運用面における制度改革も行いませんと、“後が怖い”という状況が年金制度改革問題にはあり、今後、どのような政府案が提起されてくるのか、目が離せないとも言えるでしょう。

 

(続く)