年金改革の真の目的は日本のスラム化

　年金制度改革は、積立金を失いますと“もともこもない”、と言うことになりますので、積立金の管理・運用面を中心に改革・改善を進めるべき重要な課題なのですが、受給資格の問題にも注目しなければなりません。

　現在予測されている若年人口の減少による納付者の減少と高齢者の増加による受給者の増大に対応するために、政府は、移民政策をさらに推進させる可能性もあります。すなわち、政府は、「増加した移民の年金保険料納付金によって、年金制度を支えてもらわなければならない」と声高に主張するかもしれないのです。

　昨今のこのような政府の主張は、アジア９ヶ国から入国してくる１号資格外国人労働者（単純労働者）の日本国籍取得問題とセットとなっているかもしれません。昨年末に、国会を通過した１号資格外国人労働者の受け入れ法案は、“人手不足”を根拠とするものでしたが、「就職氷河期」がありましたように、若年層でもかなりの失業者がおり、実際には“人で不足”であるのか、否かは怪しいところであると言うことができます。すなわち、１号資格外国人労働者（単純労働者）の受け入れは、イルミナティーが、イルミナティーのお気に入りのメンタリティーを持っている外国人、すなわち、教育レベルが低く、非文明社会に慣れているスラム街の人々を特に撰別して、日本に送り込んでくるための政策であると推測することができるのです。

　そして、このような１号資格外国人労働者の人々が、日本国籍を取得することを容易とするために、イルミナティーは、年金制度改革を利用しようとしているのかもしれないのです。「増加した移民の年金保険料納付金によって、年金制度を支えてもらわなければならないから、移民を受け入れましょう」ということになるからです。

　しかしながら、日本国籍取得までには、最低５年はかかりますので、仮に、二十歳で来日した１号資格外国人労働者が日本国籍を取得した場合、２０歳から２４歳までの４年間は、年金を納付していないことになります。来日年齢が上がれば上がるほど、未納入期間は長くなります。

　そこで予測されてくる年金改革は、移民に対しては国籍取得までの未納入分を納付しなくて即時受給資格を得られる、というような移民優遇政策となる可能性があります。１号資格労働者として入国させた次は、日本国籍の取得であり、イルミナティーは、一歩一歩その歩を進めている可能性があるのです。かつて、紳士的な英国人の減少が嘆かれて、「英国紳士は何処へ行ったのか」と言われました。同様に、スラム文化の人々の増大によって、「日本国という国名は残っても、中身の違う日本国」が、イルミナティーの手によってつくられてしまうことになるのかもしれないのです。

（続く）