必ず戦勝者側につくイルミナティーの戦略
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。第二次世界大戦では、ナチス・ヒトラー政権に侵略行為を行わせて大戦の端緒を切らせるなど、イルミナティーは、特に枢軸国側に強い影響力を有していたようですが、それでは、イルミナティーは枢軸国側の敗戦によって敗者として位置付けられ、その勢力を落としたのかといえば、そうではなかったようなのです。
イルミナティーは、敵味方の両国政府の中枢にそのメンバーを送り込んでいる国際組織ですので、必ず戦勝国・戦勝勢力側に付くという戦術も、イルミナティーの重要な戦略のようです。特に、第二次世界大戦では、ソ連邦が戦勝国に含まれていたことが、イルミナティーにとって自らを戦勝者として位置付ける絶好の口実となったと考えることができます。
英国では、まだ太平洋戦争が終結していないポツダム会談の開催中の１９４５年７月に行われた総選挙で保守党が敗北し、保守党のチャーチルWinston Leonard Spencer-Churchillにかわって、労働党のアトリーClement Richard Attleeが首相となります。ポツダム会談には、チャーチルに加えて、戦時の挙国一致内閣に参加していたアトリーが次席として参加しており、英国総選挙でアトリーが首相となることは、既に織り込み済みであったのではないか、と推測することもできます。すなわち、イルミナティーは、第二次世界大戦末期には、連合国側の政府を所謂‘赤化’させることで、今度は、連合国側に転身しようとしていたのかもしれないのです。
さらに、米国でも、１９４５年４月に米国大統領に就任したヘンリー・トルーマンHarry S. Trumanは、カンザス州のフリーメイソン（イルミナティー）のロッジの支援と共産党系ユダヤ金融の支援を受けて、農村の一少年から大統領にまで登りつめた人物です。
このように、連合国側の政府中枢に親イルミナティーのメンバーを据えることで、敗者となるはずのイルミナティーは、いつのまにやら勝者の立場に立ち、勝者の顔をするようになった、とも言えるかもしれません（但し、イルミナティーの戦略は、あくまでも首相や大統領といったトップレベルの少数の人事に関わる場合が多いことから、一般の政府・国民レベルでは、反イルミナティー勢力もその影響力を保持しており、冷戦構造を形成するようになったと考えることができます）。
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（続く）
