世界のオーナーになろうとしているイルミナティー
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。民主主義とは、国民主権を意味いたします。その国民主権は、どのような制度によって担保されるのかと言いますと、それは普通選挙制度による代議員制であると言うことができます。すなわち、国民が望む政策を、国民の代表として施行する代議員を選挙によって選ぶ権利、並びに、個人、または、政党の党員として代議員に立候補し、よりよき政策を国民に提案するとともに、当選した際には国民が望む政策を施行する権利が、国民に与えられている制度が代議員制度であるからです。
『日本国憲法』でも、国民主権が明記されておりますように、このような民主主義の理念は、人類普遍の政治的価値として多くの国々で認められ、普通選挙・代議員制度として確立されております。すなわち、「国家とは誰のものであるのか」という問いに対して、「国民のものである」という答えを明確に制度化したのが、民主主義制度であるということになるのです。
逆に、この問いに対しまして、「国家には、オーナーがあり、国民もオーナーのものである」という考えが、独裁制であることになります。そして、この考えは、イルミナティーの考え方でもあります。ウルトラ自己中心主義の「隠れマルクート教徒」であるイルミナティーをめぐって、昨日、「悪魔崇拝者はウルトラ自己中心的な考え方の持ち主であり、支配欲が極めて強く、全世界を支配する最高権力者の地位を常に狙っていると考えられる」と述べました。では、「全世界を支配する究極の支配とは、どのような状態であるのか」と言いますと、全世界のすべての財がオーナーに所有される状態、すなわち、オーナー以外の人々の経済的自由がまったく奪われた状態である、と表現することができます。
イルミナティーの世界支配計画では、「国家（世界）には、オーナーがあり、国民（全世界の人々）もオーナーのものである。したがって、国民（全世界の人々）の財もオーナーのものである」という考えとなっているのです。
この究極の支配者、すなわち、全人類の財のオーナーとなるというイルミナティーの計画は、マルクスの唱えた社会・共産主義思想という詐欺思想において見てとることができます。「全人類の経済的平等」というスローガンのもとにマルクスの唱えた私有財産の廃止とは、実のところは、「国家（世界）には、オーナーがあり、国民（全世界の人々）もオーナーのものである。したがって、国民（全世界の人々）の財もオーナーのものである」という状態とすることを真の目的としたものであった、と推測することができるのです（女性の共有というマルクスの主張も、この考えにもとづく。すなわち、すべての女性はオーナーの所有物）。そして、そのオーナーとは、イルミナティーのトップのことであり、トップと少数の取り巻きのみに、世界の権力と財が集中するよう、人々を騙して誘導することが、マルクスの役割であったと言えるでしょう。
全人類が、最低限の食糧や、粗末な制服、すなわち人民服をあたかも犬に餌をやるかのようにオーナーから配られ、オーナーの命令通りに奴隷労働を課せられるようになるような世界、すなわち、悪魔的な世界がやってくることは、果たして許されることなのでしょうか。現在でも、世界各国にイルミナティーの下部組織が展開し、政府の中枢部にも、そのメンバーが浸透しており、イルミナティーが着々とその計画を進めていることを踏まえますと、イルミナティーの詐欺手法に誘導されないことが肝心であり、たとえ些細な謀略であっても、イルミナティーの謀略である可能性が高いことに気付いた人々は、情報発信して、人々に警鐘を鳴らしてゆくことが必要とされているのではないでしょうか。
よろしければ、クリックをお願い申し上げます。
（続く）
