時事随想抄

歴史家の視点から国際情勢・時事問題などについて語るブログ

年金積立金をイルミナティーの魔の手から守るには

 昨日、「世界経済は、発展に向かうよりも、むしろ維持する時代に来ている気がいたします。すなわち、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の運用資金をこれ以上増やさず、さらには、優良株式・債権への投資に特化し、現状を維持する必要があると考えることができる」と述べましたが、これは、あくまでも、GPIFの資金のすべてを株式・債券市場から、ある日突然引き上げますと、その時点で世界恐慌が起こる可能性があることと、積立金をそのままにしておくことは、金融・経済の循環という点から、必ずしも好ましいことではないからです。従いまして、仮に、現在、イルミナティー系(イエズス会フランシスコ派(バチカン銀行?)・ロスチャイルド金融財閥・サスーン金融財閥)の投資顧問会社に、年金積立金の運用を任せているのでありましたならば、真っ先に、こうした現状を改善する必要があります。

 

 そこで、年金制度改革として、まずもって着手すべきは、優良株式・債権であるのか否かを見極める投資顧問の選定問題であると考えることができます。

 

 まず、第一に、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)の職員として、各産業分野における企業各社の業績などを、正確に判断することのできる有能な投資顧問を個別に雇用するという方法が最も望ましいということになります。もちろん雇用する投資顧問が、イルミナティーのメンバーであるか否かを、事前に調査する必要はありますが、GPIF自身の職員であるとなりますと、外部勢力の影響を最小限に食い止めることができるからです。すなわち、イルミナティー系の投資顧問会社に運用委託してしまいますと、その投資顧問会社は、イルミナティー自身、もしくは、イルミナティー系の別のクライエントの利益のために、GPIFには、リスクの高いジャンク株式・ジャンク債権を購入させて、莫大な損害を与える可能性があるからです。まさに、“消えた年金”となってしまうからです。

 

 第二は、投資顧問会社には日本企業を選定するという方法です。日本企業でしたならば、その職員には、日本の年金制度に加入している日本人が多いはずですので、GPIFには、リスクの高いジャンク株式・ジャンク債権を購入させて、莫大な損害を与えて、年金制度を崩壊させるリスクは低くなります。自らの首を自ら締めることになるのですから。

 

 このように考えますと、ポートフォリオにおけるリスク資産を増やすという政府の現在の方針は、年金制度の崩壊の危険度を増していることになります。昨日、米国大手製薬会社の破産に関するニュースがありました。一見、無関係に見えますが、投資先の事業破綻は、年金問題とも直接繋がってくるだけに、年金積立金の運用として、どこが安定的で優良な企業であるのかを判断する能力は、重要性を増していると言うことができます。年金制度改革を行うのでありましたならば、こうした運用面における問題の解決を主目的として行っていただきたいものです。

 

(続く)