異民族による日本支配を目指す世界支配志向勢力
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。昨年末より、世界支配志向勢力につきまして扱っております。その際、世界支配志向勢力の１０の基本戦略の一つとして、「８）既存の民族国家には別の民族を送り込み、権力を与えて新たな支配階層とし、間接支配する。現在では、移民推進策が用いられているようです」という戦略を挙げました。この戦略が実行されますと、国家や地方自治体の組織の内部に入り込んだ親派が巧みな工作活動を展開し、世界支配志向勢力に有利に統治権が行使されるのみならず、国民統合から分離への流れが造られてしまいます。
それでは、この戦略に照らして我が国の現状を見てみることにしましょう。日本国の国会議員における帰化議員や二重国籍議員の多さは、蓮舫代表の問題が表面化する以前から指摘されており、人口比からしますと異常なレベルに達しています。また、ネット上では、現在の‘皇室’は、既に中国・朝鮮系となっているという指摘がしばしばなされており、なるほど、姻戚関係も含めた系譜を概観してみますと頷けます。さらに、経済面におきましても、外国企業優遇政策が推進されており、我が国の経済は、華僑経済・在日経済の支配下に置かれてしまう可能性もあります。さらに外国人による起業条件を大幅に緩和する経済特区が設けられますと、雇用者・被雇用者両面において大量の中国人や韓国人等が流入することでしょう。近年の相次ぐ永住権資格の緩和も、この傾向に拍車をかけるものと予測されるのです。加えて、メディア各社には外国人採用枠があるとされており、昨今批判されているマスコミの偏向や反日報道ぶりは、外国人率の高さに起因するとされています。その他、韓国式礼法であるコンスの拡散など、日本国の伝統や慣習、あるいは、文化財等が壊されている事例は枚挙に遑がありません。
こうした現状からしますと、世界支配志向勢力が、８）の戦略を推進し、政治・経済・社会の各面において我が国に揺さぶりをかけ、間接統治を敷くべく、他民族（中国人・朝鮮人…）による日本国、並びに、日本人支配を画策していると推測せざるを得ないのです。むしろ、この推測を否定することは、困難なのではないでしょうか。何故ならば、何らかの謀略が無ければ、このような異常事態は発生し得ないからです。
このように考えますと、我が国にとりまして、西暦２０１７年は、厳しい幕開けとなることでしょう。そして、危機にあるからこそ、知力を尽くし、時にして勇気を以って、この危機からの脱出を図らねばなない年となるように思えるのです。
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（続く）
