テキサス州教会襲撃事件から学ぶ米国による北朝鮮武力制裁の必要性
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。テキサス州教会襲撃事件が「黒いユダヤ人」の国際組織による犯行であり、その目的は、銃規制の機運を高めることで米国民から武器の保有という防衛手段を剥奪し、暴力的脅しによって米国を支配するためであった可能性は、北朝鮮の核保有問題を考える際にも、参考となるかもしれません。
現在、ＮＰＴ条約のもとに少数の国々のみに核保有が認められ、核拡散が防止されていることによって、世界はその平和と安定を保っていると言うことができます。この体制は、「核保有国側は、核兵器を非核保有国などの他の国々への武力的脅しには使用しない」という性善説の倫理に頼っていることは言うまでもありません。
ところが、ＮＰＴ体制には欠陥があり、ＮＰＴ条約に違反して核開発を行い、核兵器を他の国々への武力的脅しに使用している、もしくは、使用しようとしている国の出現を想定していないのです。こうした違反国は、テキサス州教会銃乱射事件の犯人に喩えることができます。銃を保持してはいけないようなカルト的性格の人物が、銃を保持し、一方的に無抵抗の多数の人々を殺害して、社会に対して暴力的‘脅し’を行ったのですから。
昨日、本ブログにて、‘もし、武器をもって犯人に抵抗する人々がいなかったならば、教会に集っていた人々は、すべて虐殺されていたはずである’と述べました。すなわち、銃を持つ近隣住民がいたからこそ、被害の拡大は防げたのです。このことは、核問題についても言うことができます。
核兵器を振りかざすカルト的な国の武力による‘脅し’を排除するための武力行使は、正当防衛として、当然、選択肢の一つとなってくるのです。現在、「米国は北朝鮮に対して武力行使すべきではない」とする意見も聞かれますが、テキサス州教会銃乱射事件の教訓を考えますと、なぜ、米国は、北朝鮮に対しての武力の行使を最も有効な選択枝の一つとしているのか、その理由は、理解されえるのではないでしょうか。
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（続く）
