カルトの教祖達と皇統リスク
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。イルミナティーとりましては、「主権在民」消滅計画が成就した暁には、「天皇主権」の復活が最も望ましいシナリオなのでしょう。それは、天皇の地位が世襲であるからです。
歴史的に言えば、明治時代の『大日本帝国憲法』の下において「天皇主権」は、表面的ながらも法律上明確化されておりました。それでも、「天皇機関説」などもあって国制上の議論の対象ともなっていたわけですが、現行の日本国憲法では、「主権在民」が定められ、天皇は、政治的権能を有していません。しかしながら、仮に、「天皇」の中国・朝鮮化、すなわち、朝鮮・中国系カルト教団の創価学会や統一教会の教祖の子孫達が、日本国の天皇の地位に就く計画が着々と進められているとしますと、現憲法体制も危うくなります。例えば、現憲法には、財政的に、憲法８９条の「公金その他の財産は、宗教上の組織若しくは団体の使用、便益若しくは維持のため、又は公の支配に属さない慈善、教育若しくは博愛の事業に対し、これを支出し、又はその利用に供してはならない」とあります。そして、皇室のカルト教団による乗っ取りは、政治的・軍事防衛的には、北朝鮮、韓国、中国共産党政権（その実はイルミナティー）による日本国に対する「間接侵略」となりましょう。
すなわち、朝鮮・中国系カルト教団の創価学会や統一教会の教祖の子孫が「天皇」の地位に就いた場合、『日本国憲法』に定められた天皇という地位に対して割かれる予算が、‘当該カルト教団のための予算’という性格をも帯びることになるのです。
この重大リスクは、確たる証拠がないため、証明が困難なため、国民の不安は募るばかりです。いずれにいたしましても、本件は、日本国の存亡にかかわりますので、日本国政府は、情報隠蔽の役割を果たしている”菊のカーテン”を開け、‘皇室’をめぐる朝鮮・中国系カルト集団との関わりについての情報を国民にすべて開示し、国会において議論すべき段階に来ているのではないでしょうか。
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（続く）
