すなわち、慰安婦業者を登録制とすることで、その活動を監督（監視）することは、一国家の軍事部門として当然のことであり、さらに、このことは、日本国政府（日本軍）の監督（監視）を逃れるために、イルミナティー側が’闇業者‘をつくっていた可能性が高いことを意味しているからです。
かつて米国におきまして禁酒法が成立いたしますと、‘闇酒造業者’が多数生じました。そして、民泊法が制定されたにもかかわらず、‘闇民泊業者’が営業を続けております。このように、イルミナティーは、監督（監視）されたくないわけですので、’闇慰安婦業者‘をつくったと推測することができるのです。そのイルミナティーの’闇業者‘こそ、非人道的な募集を行ったり、女性たちを奴隷的に扱ったと考えることができるのです。すなわち、韓国・朝鮮の元従軍慰安婦の方々は、日本国政府ではなく、国際組織であるイルミナティーに対して、その被害の補償を求めるべきなのです。
ところが、不可思議なことに、政府やマスコミは、この点については無視を決め込んでおります。こうした報道姿勢は、イルミナティー側に有利であることは疑いなく、政府中枢やマスコミに入り込んでいるイルミナティーのメンバーたちが、結託して報道統制を敷いているからであると推測することができます（カトリック系（イエズス会系か？）として初めて大統領となったジョン・Ｆ・ケネディの父親は、禁酒法時代に、闇酒造で一財を成した人物であることは、イルミナティーの‘闇業者’問題の深刻さを示しているかもしれません）。
そして、このようなイルミナティーに都合のよい厳しい報道統制は、一国家の政治や外交に影響を与えることになる諜報活動の世界におけるイルミナティーの介在が人々に知られることを、イルミナティー側が、非常に恐れていることを暗示しているかもしれません。すなわち、日本の近現代史を含めた近現代の世界史は、歴史の教科書に書かれてあるような表向きの国家間の外交・政治的動きによって進んでいるのではなく、イルミナティーという国際組織のペテン的工作と介入によって進んでいること、すなわち、国際組織ＶＳ国家という構図があることを白日の下に晒すことになるのですから。
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（続く）
