６．１２米朝首脳会談はイルミナティーの謀略か
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。イルミナティーが「黒いユダヤ人」の国際組織である点は、イルミナティーが「０・１・２・６の法則」を悪用している可能性を示しております。
この点、先月行われた米朝首脳会談の日付が６月１２日である点は、気にかかります。当該会談において、北朝鮮側は朝鮮半島の非核化に合意しながら、米国メディアなどによりますと、北朝鮮は秘かに核開発を続けているとの情報もあり、米国は北朝鮮に騙されたのではないかとする非核化合意を疑問視する見方もあります。こうした批判に対して、トランプ大統領は、ツィターを通して、「米朝首脳会談の成果がなかったならば、今頃戦争になっていた」とする主旨の書き込みを行ったそうですが、このような内容を、どこかで読んだことのあると感じたのは、私だけではないのではないでしょうか。
それは、１９３８年９月３０日に、チェコのスデーデン地方のドイツへの帰属をドイツ・ナチス政権に対して認めたミュンヘン会談Munich conferenceから帰国した際に、英国のネヴィル・チェンバレン首相ArthurNeville Chamberlain （1869年3月18日 - 1940年11月9日）が英国民に対して述べた「ピース・フォア・アワ・タイムPeace for our time」として知られる以下の宣言です。
「我が良き友人たちよ。今回が、ドイツからダウニング街への名誉ある平和とともに帰国した2度目である。私は、今合意が「peace for our time」であると信じる。心の底よりあなたたちに感謝申し上げる。さあ、家に帰り、ぐっすりとベッドで休もうではないか。My good friends, this is the second time there has come back fromGermany to Downing Street peace with honour. I believe it is peace for ourtime. We thank you from the bottom of our hearts. Now I recommend you go home, andsleep quietly in your beds.」
チェコ・スデーデン地方に侵攻したヒトラーに対して、イギリスおよびフランス政府が、これ以上の領土要求を行わないとの約束をヒトラーと交わす代償としてヒトラーの要求を全面的に認めることになったのがミュンヘン会談です。この合意によって、戦争は、回避されたとされました。
しかしながら、ミュンヘン会談は、ウィンストン・チャーチルが「この期間にイギリスが軍備の近代化を進めたのは事実だが、同時にドイツも軍備の強化を行いより強力な軍備を作り上げた」、「ヒトラーに対し、イギリスから近隣諸国への侵攻を容認されたと勘違いさせた」と批判したように、第二次世界大戦の勃発とその未曽有の被害の第一義的原因として、現在では歴史研究家や軍事研究家から強く非難され、近代における外交的判断の失敗の代表例として扱われております。ヒトラーは、これ以上の領土要求を行わない約束を破り、ポーランドに侵攻し、ついには第二次世界大戦の勃発となったのですから。
このような歴史の教訓は、宥和策による「peace for our time」は、「一時的な平和」であって、さらに悪い結果をもたらす可能性が高いことを意味しております。イルミナティーの代理とも言える北朝鮮が非核化の約束を守る可能性は低く、核搭載のＩＣＢＭの開発を急いでいると推測することもできます。すなわち、宥和期のドイツと同様に、軍事技術を秘かに増大させている可能性が高く、宥和期が長引けば長引くほど戦争が勃発いたしますと、双方の被害はより大きくなると考えられるのです。
このように推測いたしますと、次期首脳会談が９月では遅すぎるかもしれません。仮に、この間、北朝鮮が、世界のいかなる地域も射程に入れることのできるような核搭載のＩＣＢＭの開発に成功した場合、トランプ大統領やポンペイオ国務長官は、米国民、いな、全人類に対して責任を取りきれるのでしょうか。さらに、仮に、トランプ大統領とポンペイオ国務長官が、大規模な戦争を望んでいる悪魔崇拝のイルミナティーのメンバーであって、イルミナティーが悪用している「０・１・２・６の法則」にしたがって、首脳会談の日付けを６月１２日とし、さらに、その６・１２米朝首脳会談で北朝鮮に騙されているふりをしているといたしましたら、トランプ政権の罪は、あまりにも重い罪である気がするのです。
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（続く）
