ゴーン問題はイルミナティー金融問題？
本日も、古代史・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。これまでゴーン容疑者につきましては、経営不振に陥った日産を立て直すために仏ルノーからやってきた“凄腕のＣＥＯ”というイメージがあり、日産のゴーン問題は、自動車産業における企業の経営の在り方の視点から論じられてきたと言うことができます。
しかしながら、今般のゴーン容疑者逮捕事件によって明るみに出てまいりましたのは、金融問題という別の問題でありました。そもそも、レバノンからブラジルに移民した平均的な家庭の出自であり、仏ルノー社の一社員に過ぎなかったゴーン容疑者が、リーマンショックによって数十億の損失を出していたということは、相当の額であったと推測することのできる初期投資資金をゴーン容疑者は、どのようにして得ていたのか、という問題を提起しております。ブラジル、アムステルダム、レバノン、そしてパリの邸宅の購入費の他に、数十億円もの資金を初期投資できたわけですので、ゴーン容疑者が、どこからその初期投資の巨額資金を入手していたのかは、謎であると言えるでしょう。
仏ルノー社のＣＥＯとしての報酬のみでは無理である点を踏まえますと、銀行からの借入であったと推測することができるかもしれません。そこで、ロスチャイルド銀行出身のマクロン仏大統領が、現在、執拗に、ゴーン容疑者の釈放を求めている点が気に掛かります。憶測の域は出ませんが、ゴーン容疑者は、ロスチャイルド銀行から巨額の初期投資資金を借入していたのかもしれないのです。ゴーン容疑者が保釈、もしくは、釈放されてなければ、資金が焦げ付くことになるため、ロスチャイルド銀行はマクロン大統領を通して、ゴーン容疑者の釈放・保釈を日本国政府に求めているのかもしれないのです。
こうした推測が、正しいのか、否かはわかりませんが、ゴーン問題は、自動車産業界の問題に留まるのではなく、世界金融界と密接に結びついた問題であると推測され、世界金融界の視点から、その事件の全貌を解明せなければならないのではないか、と考えることができるのです。
（続く）
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