植民地支配とネオ・ユダヤ組織は関係するのか？
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。今日は、ネオ・ユダヤ組織の東南アジアへの進出の動きについて考えてみましょう。教科書では、近世以降の東南アジアの状況は、一般的に、「欧米列強による植民地化」という言葉によって説明されてきました。しかしながら、このような過酷な支配体制の問題を考える上で、重要なのは、特定の国家による植民地支配ではなく国際組織による植民地支配、すなわち、ネオ・ユダヤ組織による植民地支配という表現の方が、より相応しいのかもしれないことです。
その理由は、植民地化には、英国東インド会社・オランダ東インド会社・フランス東インド会社といった、大航海時代のイエズス会の後身ともいえるような会社、すなわち、現地で労働集約・搾取型の経営を行う会社、場合によっては軍隊をも有する会社が、その会社が所属する国々の政府の組織と権威を利用しながら、勢力を拡大していったという側面があるからです。
ヨーロッパ諸国による帝国支配については、兎角にその起源をローマ帝国に求めがちですが、大航海時代以降の帝国主義は、ローマ帝国の模倣とは言えない側面があります。その起源を探ってみますと、むしろ、北方騎馬系民族との間に共通点が見られます。ユーラシア・中国大陸北部には、人をも家畜化するという発想があり、共産主義思想の原点ともいえる均田制、すなわち、人民に一定の土地を耕させる農民管理制度は、北魏に始まることは既に昨日の記事でしてきました。ユーラシア系の人々を内包しているネオ・ユダヤ組織と近い関係にある各国の東インド会社が、こうした支配の手法を採用した可能性は否定できないのです。プランテーションを多数建設した上で現地の人々を使役するという形式は、征服した異民族の地を属州として取り込み、やがて異民族皇帝が誕生する至ったローマ帝国よりも、ユーラシア的な特徴として理解できます。
よろしければ、クリックをお願い申し上げます。
（続く）
