投票率の低さは国際勢力の工作か？
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。昨日行われました横浜市長選挙の投票率は３０％台でありました。これまで、このような投票率の低さは、有権者の政治的関心の低さを示すものとして捉えられてまいりましたが、昨今の投票率の低さは、国際社会に蠢くある勢力に起因している可能性の方がむしろ高いと言うことができるかもしれません。
７月２９日付本ブログにて、１９世紀から２０世紀にかけて、ミャンマーでは「イスラム教徒のインド人・華僑を入れて多民族多宗教国家に変える」というロスチャイルド家とサスーン家の方針に沿った政策、すなわち、過酷な植民地支配政策が採られていたと述べました。ロスチャイルド家、サスーン家、そしてイエズス会は、「黒いユダヤ人」勢力の中核を成していると考えられますので、日本におきましても大きな影響力を持っているはずであり、ミャンマーと同様に、日本を多民族国家に変えるという計画を遂行していると推測することができます。
このことを踏まえますと、「黒いユダヤ人」を中核とする国際勢力が、国政・地方選挙において、その計画を実行するに適した候補者のみしか立候補させないようにし（候補者に課される数百万円という高額な供託金問題）、また、不正選挙を行わせている可能性は否定はできません。この結果、当選者は、国際勢力を背後に持つ人物となり、このような世界支配勢力の計画に反対する有権者は、棄権という行為においてのみ、その意思を表示することになるのです。
日本国のみならず、投票率の低さは世界的な傾向であり、これらは皆、国際勢力の密かなる民主主義破壊活動の結果であるかもしれません。当選者の持つ政治的権限の大きさを考えますと、このような民主主義制度の欠陥をそのままにしておくわけにはゆかず、改善策の策定が早急に求められていると言うことができます。
よろしければ、クリックをお願い申し上げます。
（続く）
