日本国による韓国併合の理由－イルミナティーの意図？
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。本年８月７日付本ブログにて、日韓併合の直前、李朝の税関長兼財政顧問官となっていたＪ・マクレヴィ・ブラウンJohn McLeavy BROWN （1835 – 1926）という元イギリス在清領事部官が、李朝の財政権を完全に掌握しており、「不潔きわまりない」とされたソウル市内の環境の改善を行ったこと、そして、マクレヴィ・ブラウン氏は、ロスチャイルド家（Khan家）の意向を受けて、李朝の財政を管理していた可能性が高いことを指摘いたしました。
この点と、このブラウン時代に大韓帝国時代の国旗が、イルミナティー（ロスチャイルド家・サスーン家・イエズス会を中心とした「黒いユダヤ人」の国際組織）の思想を表現した太極旗と定められている点、そして、日韓併合時に大韓帝国には莫大な借金があり、韓国併合に際してその債務の肩代わりを日本国が行った点を考えあわせますと、以下の仮説を提起することができます。
ブラウン氏は、ロスチャイルド・サスーン系の銀行から多額の借金を行って（李氏朝鮮政府は日本国で起債しているので、日本経由である可能性も…）、その資金でソウル市内の美化事業を行った。その理由は、「韓国」は、「カンの国Khannate」、すなわち、「ロスチャイルドの支配国」として捉えられていたからである。この多額の借金を李朝が返済できなかったことから、資金の焦げ付きを恐れたイルミナティーは、日本に大韓帝国を併合させることを思いついた。大日本帝国政府には、親イルミナティーの‘皇族’や政治家が多数配置されていたことから、大日本帝国と大韓帝国の両方を操り、結果的に、莫大な借金の肩代わりを日本国に負わせることに成功した。因みに、当時、イギリスもアメリカも、日本国による韓国併合を支持しております。
日本国による韓国併合は、日本国にも多大なる財政負担が生じたにも拘わらず（併合期を通して朝鮮への財政移転が行われた…）、韓国からは恨まれるという大きな禍根を残すことになりました。このような仮説の真偽につきましては、慎重に検証を加えねばなりませんが、人々を騙すことに対して躊躇せず、自己の利益のために他者を犠牲にしてゆくことを是とするイルミナティーの思想を考えますと、あり得ないことではないと思えるのです。
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（続く）
