雇用関係を悪用して「２０３０年国民国家体系崩壊計画」を進めているイルミナティー
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。米国におきましては、移民、並びに、移民の高い出生率によって、２０３０年に米国を構成する民族比率の白人と非白人の割合が逆転すると予測されているそうです。２０３０年までは、およそ１０年であり、この１０年という数字には意味があると考えることができます。
米国への移民の方法に関しましては、将来の雇用者、すなわち、採用予定の企業のサポートによって外国人労働者は、最長５年以内でグリーンカード（永住権）を取得することができるようになり、その後、グリーンカード（永住権）保持者であることによって、5年間継続的に米国内に居住していれば、米国籍を取得することができます。すなわち、世界のいかなる国の１８歳以上の労働者も、米国企業との雇用関係によって、およそ１０年という期間で、米国籍を得ることができるのです。
日本国におきましても、「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」が成立いたしますと、世界のいかなる国の労働者も、企業との雇用関係によって、およそ１０年という期間で、日本国籍を得ることができるようになるのです。
このことから、イルミナティーは、雇用関係を悪用した「２０３０年国民国家体系崩壊計画」を立てており、２０２０年から１０年を経た２０３０年に、突如として大量の日本国籍取得者を創出させ、日本人と非日本人との民族比率を逆転させようとしていると推測することができるのです。
国籍取得は、これまで国際結婚などが主流であり、その人数は、限られておりましたので、むしろ、今般の雇用関係にもとづく外国人労働者政策の方が怖いということになります。企業による大量雇用となりますと、大量の外国人労働者たちが、１０年後に、一斉に日本国籍を取得できるようになるからです。その集団性と同時性を踏まえますと、当該外国文化が流入し、人口圧力と多文化共生主義の名のもとで、日本人・日本文化を駆逐してゆくことになる可能性もあるのですから。
２０１５年１１月２６日付本ブログで述べましたように、マイケル・ピルズベリー氏は、その著作『china
２０４９』を、「瞞天過海（天をあざむいて海を渡る）」という『兵法三十六計』に載る言葉ではじめております。そして、『兵法三十六計』について、「その書に語られる兵法はすべて、自分より強い敵を、相手の力を利用し、戦いに巻き込まれていることさえ気づかせないまま倒すことを意図している」と解説しておられます。まさに、イルミナティーは、その通りの計画を遂行中であると言えるでしょう。このように考えますと、「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」は、廃案とすべきなのではないでしょうか。
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（続く）
