入管法改正案は「２１世紀の元寇」
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」が成立いたしますと、中国の‘人海戦術’によって、２０３０年には日本が制圧される可能性を昨日指摘いたしました。雇用関係を悪用して「２０３０年国民国家体系崩壊計画」を進めているイルミナティーは、特に、中国共産党政権を利用して、日本への大量移民の送り込みのみならず、地球上からの日本人の抹殺をも視野に入れていると推測することができるのです。
内閣府もまた、かつて、2110年までに６０００万人の移民受け入れる案を唱えていることは、イルミナティーが、いかに日本国の中枢に深く入り込み、いわゆる“上”からの日本滅亡政策を押し進めていることを示していると言えるでしょう。来年、４月に改正法が施行されるようになりますと、上限を設けないという政府の方針によって、中国共産党政権は、一挙に、数千万人規模の中国人を日本に送り込んでくる可能性すらあります。
現在、日本におきましては、中国系の日本人、すなわち、日本国籍中国人が起業するケースが多いそうです。このような起業の背後には、中国共産党政権（イルミナティーの代理人）の指令があるのかもしれません。来年の４月に、これらの中国系企業が一斉に、中国から中国人労働者を雇用すれば、一挙に、大量の中国人を日本に送り込むことができるからです。これらの人々は、所謂‘紅衛兵’でもあるわけですので、日本人を秘かに、そして、徐々に殺害してゆき、日本人に‘成り済ます’可能性すらあります。
日本は、国土が狭く、現在の約１億２千万人の国民数に６０００万人を加えますと、人口過剰となりますが、日本人が６０００万人減って、その分、当該６０００万人の中国人が、‘成り済まし’て偽装日本人となれば、人口過剰問題は解消されます。
このような推測が絵空事ではないことは、歴史の教訓からも明らかです。１３世紀の元寇の際に、元朝は、兵士たちに所謂‘鍋釜’を持たせていたそうです。すなわち、日本を制圧した暁には、数十万人におよぶ中国兵士をそのまま日本に居住させ、日本を完全に中国化させる計画であったようなのです。さらに、マルコ・ポーロ『東方見聞録』によりますと、これらのモンゴル兵は、日本人に成り済まして味方を思わせて、日本の首都（京都）を制圧したとする説すら記されております。鎌倉幕府は元寇を防いでおりますので、現実にはこのような事態は起こらなかったのですが、この説は、大都（北京）の宮廷にあったマルコ・ポーロが、元朝側が立案していた日本制圧の計画書の内容を読み知って、記録した内容である可能性が高いと言えます。あるいは、元朝側の外交官となったマスター・ロバートの例にも示されますように、当時、モンゴル側と協力関係にあった「黒いユダヤ人」の指南による計画であったのかもしれません。
このような歴史から、日本制圧には、再び、偽旗作戦が採られるものと推測されます。このように考えますと、「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」は、「２１世紀の元寇」であり、廃案とすべきではないでしょうか。
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（続く）
