中国の‘人海戦術’によって２０３０年に日本は制圧される？
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」におきまして、人手不足の分野として、特に農業が含まれている点が気に掛かります。
現行法におきまして、外国人による農地の所有は認められておりません。しかしながら、日本国籍を既に取得している日本国籍取得者は、当然、農地を所有することができます。仮に、改正案が成立いたしますと、イルミナティーは、特に、中国共産党政権を利用して、以下のように、日本制圧計画を進めると予測されます。
まず第一段階として、日本国籍取得者に日本国内の農地を大々的に購入させ、大規模農園を起業させます。第二段階として、人手不足を理由に、中国などから第二号外国人労働者の資格において、家族帯同の外国人労働者を、大規模な集団を形成させた状態で当該企業に受け入れさせます。社会・共産主義政権は、公文書を偽造することができますので、このような第二号外国人労働者は、質の悪い単純労働者である可能性が高いと言うことができます。１）政府は、人数に上限を設けないと主張していること、２）農業は、比較的に、会話数が少なくとも成り立つ業種であること、３）政府が多文化共生政策を採ろうとしていること、４）農園内における使用言語に中国語が用いられていても外部からはわかりづらいことを踏まえますと、あたかも、北朝鮮の‘外国人村’のような村々が、日本各地にイルミナティーによってつくられることになるのです。こうした村々で生産された農産物は、中国の富裕層、すなわち、共産党員・イルミナティーのメンバーのための輸出品となることでしょう。すなわち、中国共産党は、党員のための安全な食料の供給地を日本国内に持つことができるようになるのです。
そして、第三段階は、その１０年後であり、イルミナティーは、第二号外国人労働者、並びに、その家族に、一斉に日本国籍を取得させます。第三段階におきまして、日本全国各地の‘外国人村’は、中国語などの外国語のみを使用する‘日本の中国村’として、その姿を現してくることになるのです。政府による多文化共生政策によって、既に、このような人々には、日本語を習得する必要もなくなっているかもしれず、中国語などの外国語をそのまま使用し、日本社会のほうが、むしろ、国内の中国語圏に圧倒される可能性すらあります。
さらに、恐ろしい推測は、第四段階です。２０３０年頃に、こうして成立した外部からその実態がわかりずらい閉鎖的な‘日本の中国村’におきまして、中国共産党政権が日本国籍取得外国人労働者に対しまして、武器を供与するとともに、軍事訓練を施し、日本全国各地で一斉蜂起を起こさせ、日本が制圧されるという推測です。
イルミナティーがこれまで行ってきたことを踏まえますと、‘人海戦術’による日本制圧は、絵空事ではない気がいたします。このように考えますと、「出入国管理及び難民認定法（入管法）及び法務省設置法改正案」は、やはり廃案とすべきなのではないでしょうか。
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（続く）
