イルミナティーの「グローバル企業利用作戦」：幻の“ゴーン帝国”
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。ゴーン事件をめぐっては、メディアの関心は、フランスのルノーと日本の日産と三菱自動車という３つの企業の関係のみに集中しがちですが、ルノーサムソンなる韓国企業など、その他もろもろの国々にルノーや日産の子会社や関連会社があり、「３社連合」と表現されている企業の連合体は、実のところは、より国際的な広がりを持つ企業連合体である点は、注目されます。すなわち、国境によって区切られている既存の国際国家秩序を超えて、あたかもゴーン容疑者という“皇帝”を要とした“ゴーン帝国”が、成立しつつあったと言うことができるのです。
このような状況は、ヨーロッパにおきましては、ローマ帝国の統治時代より、帝国の行政区の上に、キリスト教（カトリック）の教区が重なって存在しており、西暦４７６年にローマ帝国が滅亡して多くの世俗民族国家が出現しても、カトリックの教区は残った点を想起させます（教区司教は、その住民から「１０分の１税」と称される税金を徴収できた）。すなわち、ヨーロッパの地図は、国家と教会によって二重に線引きされていたことになります。
仮に、グローバル化によって、企業による雇用の国際化、すなわち、労働市場における人の移動の自由化が進んだ場合、国民国家体系は崩れ、将来、国家という枠組は意味をなさなくなる可能性もあります（実質的な民族滅亡によって、国名のみが残るような国々が生じる可能性もある）。このように国家の存在意義が低下しても、まさに「昔教区、今企業」であって、グローバル企業は、あたかも教区のように存続し、世界は、まったく作り変えられてしまうかもしれないのです。そして、“ゴーン帝国”のようなグローバル企業を増やすことこそが、イルミナティーの世界支配計画の戦略であるのかもしれないのです（イルミナティーの前身は、カトリック修道会のイエズス会ですので、所謂“グローバル企業利用作戦”は教区制度に発想を得たとも推測されます）。
報道によりますと、ルノーと日産、そしてその関連会社の提携関係のさらなる深化が計画されていたそうです。深化とともに、ゴーン容疑者へ権限が集中する集権体制は徐々に進み、イルミナティーによる支配、すなわち、“ゴーン帝国”は、まさに完成してしまう直前であったと言えるのです。今般のゴーン事件によって、“ゴーン帝国”は幻に終わるとともに、世界中の多くの人々が、イルミナティーの“グローバル企業利用作戦”の怖さに気付かされたのではないでしょうか。
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（続く）
