一号資格外国人労働者は新自由主義の共産党軍か：華為事件は何を意味するのか
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。入管法の改正によって、中国、ベトナム、カンボジア、タイなどの共産主義思想を持った１号外国人労働者が大挙して入国し、一千万人規模となったこうした人々が、“紅衛兵”となって一斉蜂起し、「共産革命」という名の「イルミナティー革命」を起こす可能性は、今般、逮捕・保釈されている華為（ＨＵＡＷＡＩ）のＣＦＯ兼副会長の猛晩舟氏の背景によっても補われるかもしれません。
猛晩舟氏の父親の仁正非氏は、貧しい生い立ちであり、人民解放軍に加わったのち、1983年、39歳の時に人民解放軍を退役し、石油企業で働いた後、1987年にファーウェイを創立したそうです。アーサー・Ｃ．クラーク氏Arthur C.CLARKEのＳＦ小説、『２０６１年宇宙の旅2061: Odyssey Three』に登場する中国共産党政権下の大富豪、サー・ローレンス・ツァン氏を想起させる人物なのですが、こうした経歴から、仁氏は、中国政府や人民解放軍との繋がりが疑われているそうです（恐らく、仁氏は、中国共産党政権の背後にあるイルミナティーの支援を受けているのでは）。猛晩舟氏の逮捕に対する中国政府の敏感な反応は、このような疑いが事実であることを示していると言えるでしょう。
そして、グローバリズムという新自由主義経済体制のもとで、通信分野で成功を収めながら、実は、共産主義と極めて近い関係にあるという仁氏をめぐる構図こそ、今般の入管法改正による最悪のシナリオとかかわっているのです。すなわち、企業の雇用活動によって、世界のどこにでも人を移動させることができるようになるという新自由主義経済体制こそが、イルミナティー系企業が、外国人労働者として“紅衛兵”すなわち、共産軍を秘かに攻略対象国に展開させ、“イルミナティー革命”を起こさせる温床となっていると言えるからです。すなわち、新自由主義と共産主義が、結託してこそ、密かなる侵略作戦Silent Invasionは可能となっているのです。
資本主義と言いましても、新自由主義体制はイルミナティーによってつくられているとの指摘は、インターネット上の情報として散見されます。すなわち、奴隷化と搾取を目的としていることで、新自由主義と共産主義は一枚岩なのです。この点を踏まえますと、一号資格外国人労働者が“新自由主義の共産党軍”となる可能性が極めて高いと推測されるのです。日本国政府が既にイルミナティーに乗っ取られている可能性を踏まえますと、今後、日本国民は、“如何にして外国人労働者を日本に入国させないか”、という問題を、“政府抜き”で真剣に考えねばならないということになるでしょう。
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（続く）
