ゴーン容疑者の弁明から見えてくるイルミナティーの偽救世主戦術？
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。昨日、東京地方裁判所にゴーン容疑者が出廷し、無罪を主張したそうです。その主張の根拠は、日産の復活に貢献したという点にあるようです。
こうしたゴーン容疑者の主張は、社会・共産主義国の独裁者達の自己弁護に通じるところがあるような気がいたします。その理由は、社会・共産主義国の独裁者達は、自らの独裁を「貧しい労働者を搾取者から解放した」という理由によって正当化させようとする傾向にあるからです。
確かに、社会・共産主義革命が起こった国々は、貧富の差が著しく、多くの国民が、搾取と貧困に苦しめられておりました。従いまして、独裁者達の主張には一理あるようにも見えるのですが、社会・共産主義国の現実は、複数の搾取者が一人の搾取者になったに過ぎず、国家が独裁者の私物となり、すべての国民が奴隷や使用人に近い状況に置かれたことにおいて、革命前と後では何ら変わりはないと言うことができます。しかも、思想統制、すなわち、思想・言論・学問・表現の自由も奪われたため、国民があらゆる自由を失ったことにおいて、改悪であったとも言えるでしょう。
日産におけるゴーン容疑者の改革は、世界におけるその売上げ台数の増進において、ルノー、日産、三菱自動車のグローバル３社連合全体からしますと、ゴーン容疑者の主張の通りであるかもしれませんが、その内実は、日産の奴隷化と切り捨てが計画、予定されているようなものでした。ゴーン容疑者の独裁によって、日産の利益の大部分はルノー側に移転させられ、さらに、日産の技術開発における重要部門であるバッテリー部門は、勝手に中国系ファンドに売却されてしまうという過酷な状況に日産は置かれることになってしまっていたのです（やがて、中国人が、日産のバッテリー部門の経営陣となり、日産の技術はすべて中国側に取られてしまう）。さらに、容疑が事実であれば、ゴーン氏個人の負債の“穴埋め”までが、日産に負わされ、日産はゴーン氏によって私物化されつつあったことにもなります。
すなわち、ゴーン容疑者の戦術は、社会・共産主義国の独裁者達と同様の戦術であり、一見、“救世主”の如く見せかけながら、その先に、恐ろしい計画を潜ませているというやり方なのです。
社会共産主義国が、イルミナティーによってつくられた国々であり、ゴーン容疑者の背景にもイルミナティーが見え隠れしていることは、本ブログにて再三にわたり指摘しております。このように考えますと、ゴーン容疑者の弁明からも、こうしたイルミナティーの偽救世主戦術が見えてくるのではないでしょうか。
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（続く）
