ゴーン事件は外国人労働者（移民）政策の未来図
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。一見関連が無いように見えるゴーン事件もまた、渋谷駅前のハロウィーン騒動と外国人労働者（移民）問題と繋がっているのかもしれません。本ブログにて、再三にわたり指摘しておりますように、これらの問題の背景には、共通の“闇”の指令塔として、イルミナティー（イエズス会・ロスチャイルド家・サスーン家によって構成される「黒いユダヤ人」の秘密国際組織）があると考えることができるからです。
ゴーン容疑者は、“人の移動の自由”をともなう新自由主義の宣伝塔とも称せる人物でした。レバノン国籍、ブラジル国籍、フランス国籍の３つの国籍を有し、仏ルノー、日産、三菱自動車の３社の本社、並びに、世界中に所在する子会社や関連企業、そして工場を飛び回り、アグレッシブなＣＥＯを中心としたこうした企業経営体が、世界の潮流、時代の趨勢であるかのように演出しておりました。
すなわち、ゴーン容疑者は、世界中の人々に対して、人的枠組（帰属意識）をめぐって、“国民”から、“グローバル企業の社員”というそれに替る新たな枠組みを提供・提案し、しかも、その新たな枠組みがうまく機能している、もしくは機能するであろうかの如くに“パフォーマンス”していたと言うことができるでしょう。良しきにつけ悪しきにつけ、ゴーン容疑者は、人類の未来図、ニューモデルを、国民国家体系からグローバル企業体系へと移行させようとしているかのように、見えたのです。
しかし、今般、ゴーン容疑者の逮捕によってその不正行為の数々が明らかになるにつれ、ニューモデルは幻影であり、その内実と目的は別のところにあることがはっきりしてまいりました。事実は、ゴーン容疑者による企業の私物・独裁化（権力の集中）、搾取化であり、未来の“グローバル企業の社員”とは、低賃金労働者、もしくは、奴隷に過ぎないことが明らかなってきたと言えるでしょう。
そして、こうしたゴーン容疑者の“偽活躍”は、外国人労働者（移民）受け入れ政策の追い風になっていたことは、“偽活躍”の目的が、外国人労働者派遣企業のトップによる独裁と搾取体制の確立である可能性を示しております。イルミナティーの前身とも言えるイエズス会は、奴隷貿易や人身売買を生業としてきた国際組織ですので、こうした派遣会社のＣＥＯには、イルミナティーのメンバーが多いのではないかと推測することができるのです。
すなわち、ゴーン容疑者の日産改革にも外国人労働者（受け入れ）政策にも、“イルミナティーのメンバーに全ての権力と経済力を集中させる体制”の確立という同じ目的が設定されていたのではないか、と考えることができるのです。
仮に、イルミナティーのメンバーが、派遣会社のＣＥＯでしたならば、派遣社員を用いて、企業を恐喝しないとも限りません。イルミナティー経営の「ハローワーク」の世界は、混沌と無秩序、そして、「トリック オア トリートtrick or treat
」の「ハローウィン」の世界であるのかもしれないのです。
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（続く）
