日本の治安当局は中国のスマホ“人海戦術”に対応できるのか：日本の南米化問題（２０１９年１月２５日）

本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。１号資格外国人労働者達は、単純労働者であるがゆえに、スラム街出身者である可能性が高いという問題があります。

 

アジア諸国のスラム街は、「黒いユダヤ人」のゲットーと同じように、犯罪組織の棲であったり、犯罪者を匿ったりするなど、特に犯罪組織との繋がりの強い場所です。その理由は、イルミナティーの前身とも言えるイエズス会（キリスト教徒の仮面を被った「黒いユダヤ人」の国際組織）が、１６世紀の大航海時代以降、アジア諸国や中南米に、その犯罪組織をスラム街としてつくったからであると考えることができます。カトリックの強い中南米諸国に、特にスラム街が多く、また、犯罪率が高い理由ともなっているのです。

 

アジア９ヶ国も、イエズス会（フランシスコ派）が、活発にその組織を拡げた地域であり、フィリピンをはじめとして、軒並みスラム街がつくられ、犯罪組織の温床となっております。

 

このようにスラム街がイルミナティー系の犯罪者の多い地域であることを踏まえますと、“１号資格外国人労働者”として、イルミナティーの下部組織として巨大な犯罪者集団が入国してくる可能性があり、これらの集団が華為（ＨＵＡＷＡＩ）やアリババ・グループのスマホアプリを用いて、共謀する可能性を指摘することができるでしょう。

 

２０１９年１月２０日付本ブログにおきまして指摘いたしましたように、アリババ・グループの中国消費者向けオンライン支払いサービスである「Alipay（支付宝）」の2017年の会員数4.5億人以上であり、2017年の春節には日本国内でも約2万店で利用可能となっていることから、アジア９ヶ国の１号資格外国人労働者（移民）は、アリババを利用して母国へ送金すると予測することができます。銀行や基軸通貨の米ドルの動きを監視しえる米国当局のチェックを逃れて、僅か３秒で送金できるアリババ・グループの送金システムは、強盗や詐欺といった金銭の略取に関する犯罪において、要注意であると言うことができます。被害者が、所謂“泣き寝入り”となってしまう可能性が高いからです（アリババ・グループの中枢は中国本土にあることから、中国共産党政権によって、捜査が妨害されることが予測される）。

 

親中アジア９ヶ国によって、日本が征服された、と言っても過言ではない状況となる可能性がある中で、果たして日本の治安当局は、この中国共産党政権の“人海戦術”型の犯罪に対応できるのでしょうか。いつのまにか、日本は中南米諸国と同様に“犯罪者天国”となってしまうかもしれないのです。

 

現在、イルミナティーは、米国に対しては世界で最も犯罪率の高いホンジュラスの約６,０００人の人々を、不法入国させようとしておりますが、日本に対しては、入管法を改正させることで、合法的に入国させようとしているのかもしれないのです。

 

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（続く）