令和の時代は正倉院御物を警護する必要がある？
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。日本最古の文学作品である『竹取物語』が、国家の貨幣発行権・財政・国際経済問題を扱っていることに示されますように、財政問題は国家の存続と繁栄に直結しており、それだけに、古来、国民の関心事であり、国家財政がどのような勢力によって牛耳られているのかは、大問題であるのです。
この点、「黒いユダヤ人」によって構成されるイルミナティーが、ロスチャイルド家（カーン家）やサスーン家などが、世界の様々な国々で、国家財政・国際金融に深く関与してきた銀行家などの家々を中心に成立している点は注目されます。オスマントルコ帝国の財務官はサスーン家であり、李氏朝鮮の財務官はジョン・ブラウンというロスチャイルド家の代理人と考えられる人物であり、日ロ戦争中のロシアの財務大臣のセルゲイ・ヴィッテSergei Yulyevich Witte（1849年6月29日 - 1915年3月13日）は、オランダの出身で、おそらくはセファルディ系ユダヤ人を先祖に持つ人物です（ヴィッテの従妹のヘレナ・ペトロヴナ・ブラヴァツキーHelena Petrovna Blavatsky（1831年8月12日 – 1891年5月8日) は、反キリスト教団体であって、フリーメイソン（イルミナティー）との関連の強いオカルティズムの神智学協会を創設している）。さらに、日ロ戦争時に、日本側を支援した銀行家のシフもユダヤ人であったことは、よく知られております（シフは、日露戦争の際に、日本が発行した戦争債を購入したことによって莫大な利益を得ている。支援したのか、利用したのかは微妙）。
このことから、国家財政を扱う要職に「黒いユダヤ人」が多いことは、表面的・表層的な歴史的事象の背景には、こうした人々の国際ネットワークがあったのではないか、と推測することができます。日韓併合の背景には、ユダヤ金融が李氏朝鮮に貸し付けていた資金の回収問題があり、日ロ戦争やロシア革命の背景にも、資金回収問題があったのではないか、と推測することができるのです。
このように考えますと、イルミナティーの下部組織である統一教会や創価学会が進めていると想定される「高麗連邦人民共和国構想（北朝鮮と韓国のみならず、日本国も含めて高麗国という国に統合するという計画）」の背後にも、資金回収問題があると考えることができるかもしれません。「高麗連邦人民共和国構想」への準備段階であるかのように、浩宮の即位と小和田雅子さんの立后によって“皇室”の朝鮮色は強っております。
インターネット上の情報によりますと、毎年開催される正倉院展のカタログが、新天皇・親皇后の時代に開かれる闇のオークションのカタログになっているとの噂が流れております。フェークニュースかもしれませんが、「令和」の時代と当該構想との関連には要注意であり、“借金の形”として正倉院御物が、イルミナティーによって売り飛ばされないように、「令和」の時代には、監視体制を特に強めねばならないと言えるでしょう（勅書によってのみ正倉院は開封されるため、新天皇の動向には注意が必要であり、新天皇が、恣意的に勅書を作成しないよう、その防止・監視体制の整備が必要）。
よろしければ、クリックをお願い申し上げます。
（続く）
