時事随想抄

歴史家の視点から国際情勢・時事問題などについて語るブログ

日韓関係―マスコミの粉飾効果消滅で民間レベルでも悪化

 マスコミでは、韓国の李大統領による竹島上陸事件は、政府間関係を一時的に冷え込ませるとしても、民間の一般国民レベルでは、何らの影響も与えないとする見方があるようです。しかしながら、この見方、楽観過ぎるのではないかと思うのです。

 一般の人々が書いたブログ記事やネット上の掲示板などの意見を読んでおりますと、韓国に対して批判的な意見が圧倒的な多数を占めています。これまでも、韓流やK-POPは捏造ではないかとする指摘があったり、テレビ局の韓国偏向報道へのデモが起きたりはしたものの、マスコミは、あくまでも、日本人は親韓であるとする立場を固守していました。不思議なことに、世論調査でも、日本以外の諸国の親韓率が低いにも拘わらず、日本国だけは、常に異常に高い数字が示されてきたのです(これも捏造では?)。ところが、近年、ネット情報が広がったことで、マスコミというフィルターを介さずに、韓国の実体が伝わるようになると、これまでのマスコミによる誘導効果や粉飾効果は、急速に失われることになりました。

 竹島問題のみならず、慰安婦問題など、様々な韓国による反日活動が明らかになるにつれて、国民の多数は、本気で韓国に対して憤慨しているのです。戦後の狼藉、パチンコ、生活保護…など、在日韓国・朝鮮人の問題も相まって、この問題は、もはや、政府レベルの問題では済まされなくなっているのではないでしょうか。

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