日本国民が韓国の旅客船沈没事故に強い関心を示す理由

　高校生を含む300人以上が犠牲となった韓国の旅客船沈没事故。未だに日本国内でも、この痛ましい事故に関する報道が続いています。

 

　日本国民が、隣国の事故に対して殊更強い関心を示す理由は、既に各方面から分析されています。反韓・嫌韓の風潮の中で、事故における韓国人の行動から韓国の真の姿が晒されたことに加えて、もう一つ上げるとすれば、日本国内にも、帰化者を合わせれば100万人ともされる朝鮮半島出身者が在住しているからではないかと思うのです。国政レベルでも相当数の帰化議員がおり、地方レベルでも、外国籍のままで公務員にも採用されている人々も少なくありません。民間にあっても、在日枠が設けられている企業等もあり、特にマスコミは、朝鮮半島の影響が強い分野です。こうした状況にあって、朝鮮半島の人々の大半が無責任な利己主義者であることが判明したのですから、一般の日本人にとりましては、この問題は、他人事とは言えなくなります。真っ先に沈没船から逃げ出した船長が菅元首相に譬えられているように、東日本大震災に際しては、民主党政権の無責任な対応が被害を拡大させたとも指摘されており、日本国内においても、朝鮮半島の無責任気質が大災害を引き起こす可能性が懸念されるのです。

 

　注意深く観察してみますと、マスコミが流布している”時代の変化”とは、単なる”韓国化”に過ぎず、”個人の尊重”も、朝鮮半島風の無責任や利己主義の勧めである場合も珍しくありません。日本国民は、安易にマスコミの誘導に惑わされてはならず、責任感と他者を大事にする精神を失ってはならないと思うのです。

 

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