日本国民の対韓感情の激変を無視した舛添知事
舛添知事の失政の要因は、近年の日本国民の対韓感情の激変を無視したことにあるのではないでしょうか。ネットの普及により、日本国民の多くは、マスコミの手による脚色や隠蔽を経ることなく、韓国の実情や史実としての歴史を知るに至りました。韓国による度を越した反日教育や捏造プロパガンダが日本人一般の反発を誘発し、急激な韓国のマイナス情報の拡散に拍車をかけたとも言えるかもしれません。今まで、自分達日本人は韓国に対して加害者であると思い込まされていたところ、真実は逆であり、韓国こそ加害者であることが判明したのですから（敗戦時の日本人虐殺、不動産侵奪、竹島の不法占領、慰安婦問題の誣告、仏像返却拒否…）。この変化は、まさに加害者から被害者へ認識の逆転に他なりません。そして、被害者意識に転じたことは、韓国が、日本人一般の怒りが向く対象となったことをも意味しています。舛添知事の”都民の90％は韓国好き”発言を受けて実施されたアンケート調査では、”韓国が嫌い”が64％に対して”韓国が好き”と答えた人は僅か6.7％に過ぎなかったそうです。
政治家とは、世論に最も敏感であるべき職業であるにも拘らず、舛添知事は、対韓感情の変化を無視するという致命的なミスを犯しました（”売国奴”のレッテル…）。知事の媚韓政策の背景には、朝鮮半島との個人的な繋がりがあるのでしょうが、今後、政治家は、日本国民の世論の変化を前提とした政策を行いませんと、舛添知事と同じ失敗を繰り返すことになると思うのです。
よろしければ、クリックをお願い申し上げます。
