注目される朝日新聞社の社内反乱の行方
済州島における日本軍による慰安婦強制連行の記事が事実無根であることを認めて以来、朝日新聞社は、世論の激しい批判を浴びることとなりました。記事が虚偽であることは認めはしたものの、謝罪するどころか、開き直ったのですから（謝罪は、当然、日本国と日本国民に！）。
朝日新聞社の頑なな姿勢は火に油を注ぐこととなり、解約による講読者数の減少から、今では、朝日新聞社消滅のシナリオも現実味を帯びてきてきました。こうした中、朝日新聞社の社員の中からも、自社批判の声も上がっていると報じられています。報道人としての良心の痛み、あるいは、職を失う恐怖心からかもしれませんが、社長をはじめとした”謝罪拒否路線”に対して反旗を翻したのです。おそらく、こうした”反乱”は、反日に対する異論を許さない中国や韓国・北朝鮮では起こりえないでしょうから、朝日新聞社とはいえ、まだ日本国の会社であったことを実感させられるのですが、この反乱の行方はどうなのでしょうか。
仮に、朝日新聞社が、謝罪すべきと意見する社員を”粛清”したとしますと、日本国民の信頼を回復することは不可能となることでしょう。逆に、朝日新聞社が、反乱組の意見を取り入れて謝罪に向うならば、あるいは、組織や人事の刷新等による再生の道もあるのかもしれません。何れにしましても、朝日新聞社の社内反乱の行方、すなわち、謝罪の有無は、朝日新聞社の命運を決することになるのではないでしょうか。
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