事実としての在日韓国・朝鮮人の脅威

　マスコミは、曖昧にしか報じないのですが、最近、日本各地で発生している猟奇的とも言える残虐な事件には、必ずといってよいほどに、在日韓国・朝鮮人の人々が加害者側として関わっているそうです。

　在日韓国・朝鮮人の人々は、日本国の治安にとって、深刻な脅威なのではないかと指摘しますと、”差別主義者”として人権団体から抗議を受けそうです。とはいうものの、事実は事実として捉えませんと、事態は、さらに悪化します。人権擁護とは、犯罪者側には好都合なスローガンであり、この言葉は、魔法の如く、被害者と加害者を入れ替えてしまいます。事件の責任は、一義的に加害者側にありながら、この言葉にかかると、犯罪が起きる環境を作り出した被害者側に転嫁されてしまうのです。”差別が悪い”と。こうした擁護を繰り返したのでは、加害者側は、罪悪感を感じることもなく、その行為を、エスカレートさせるばかりとなります。その結果が、今日の凶悪犯罪の多発、いうことなのでしょう。そして、あまりの極悪さを目の当たりにした日本人の在日韓国・朝鮮人の集団に対する認識もまた、”犯罪傾向の強い恐ろしい集団”というイメージで固定化します。しかも、民団や総連が、反日教育を続けてきた本国政府と直結しているとなりますと、なおさらのことです。最近では、この脅威は、政界、官界、法曹界、財界、宗教界、そして皇室にまで及んでいるようです。

　マスコミによる通名報道、行政や警察の甘い態度、教育現場での偏向教育、そして、組織的な情報隠蔽などが、在日韓国・朝鮮人の犯罪を助長し、日本国の安全を脅かしていることは、紛れもない事実です。戦後、67年もの年月が経過したのですから、日本国内で人権擁護の下で闇を形成してきた在日韓国・朝鮮人の犯罪問題に対して、本格的にメスを入れるべき時が来ていると思うのです。日本人にも、自らの社会の安全を護る正当な権利があるのですから。

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