核禁止条約は「黒いユダヤ人」の国際組織の謀略か
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。テキサス州教会襲撃事件が「黒いユダヤ人」の国際組織による犯行であり、その目的が銃規制の機運を高めることで米国民から武器の保有という防衛手段を剥奪し、暴力的脅しによって米国を支配するためであった可能性は、核禁止条約（核兵器の開発、実験、製造、備蓄、移譲、使用及び威嚇としての使用の禁止ならびにその廃絶に関する条約 Convention on the Prohibition of the Development, Testing,Production, Stockpiling, Transfer, Use and Threat of Use of Nuclear Weapons andon their Elimination）の問題を考える上でも参考となるかもしれません。
ＮＰＴ体制は、「核保有国側は、核兵器を非核保有国などの他の国々への武力的脅しには使用しないかわりに、非核保有国側は核を保有しない」という性善説に頼っており、違反国の出現が想定されていないという欠陥があります。武力を脅しに使うような乱暴でカルト的性格の人物・国家が武器を保持しているという点において、北朝鮮などのＮＰＴ違反国は、テキサス州教会銃乱射事件の犯人と似ていると言えます。
テキサス州教会襲撃事件をめぐっては、‘もし、武器をもって犯人に抵抗する人々がいなかったならば、教会に集っていた人々は、すべて虐殺されていたはずである’ことは重要です。この点を核問題に当てはめてみますと、核禁止条約にすべての国々が加盟してしまった後になって、ＮＰＴ条約や核禁止条約に違反する国が出現して、その核兵器を‘脅し’として使った場合、他の国々は抵抗する手段を失うことを意味するからです。
今般の北朝鮮問題は、まさに性善説にもとづくＮＰＴ条約や核禁止条約体制の危険性を明示しております。世界のすべての国々から核兵器が消え去った時に、自らの傀儡国家の一国、あるいは、数国に核兵器を保有する独裁国家が出現した場合、すべての国々は、その独裁国の暴力的な‘脅し’に屈し、社会・経済・財政的搾取に直面する可能性があるのです。例えば、独裁国からの移民の大量受け入れ、独裁国人による王室・皇室の乗っ取りの容認、独裁国への財政移転などの要求を次々に突き付けられるかもしれないのです。
そして、核禁止条約推進派の活動には、奇妙な点が見られます。それは、北朝鮮への対応の甘さです。核禁止条約の理念の実現を真に望んでいるのであるならば、北朝鮮の核開発を止めさせることがまずもって先決であり、本年、ノーベル平和賞を受賞するＩＣＡＮも、北朝鮮の核開発を止めさせることができて、はじめてノーベル平和賞に値する活動を行った団体であると言えるではないでしょうか。
このような奇妙な状況は、テキサス州教会襲撃事件の犯人、北朝鮮、ノーベル財団、そして、ＩＣＡＮなどの核禁止条約推進派の背後には、共通して「黒いユダヤ人」の国際組織がある可能性によって説明することができます。すなわち、「黒いユダヤ人」の国際組織は、全世界の国々から核兵器という防衛・抑止手段を剥奪し、「黒いユダヤ人」の国際組織の傀儡独裁国家のみに核兵器を保有させ、世界を暴力的脅しによって支配することを計画しているのではないか、と考えられるのです。核禁止条約も、このような計画の一環の謀略である可能性を指摘することができるでしょう。
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（続く）
