人類の未来は政治の如何にかかっている：イルミナティ―に政治権力を掌握されてはいけない理由
科学技術の進歩と発展は不可逆的であり、先人たちの築いてきた科学的発見や技術を基礎として、さらにその上に積みあがってゆくと言うことができます。科学技術の進歩は、まさに日進月歩であると言えるでしょう。このことは、人類の未来を予測する際にも大きな影響を及ぼしてもいます。すなわち、現状の社会よりも、さらにテクノロジーが向上した社会として、未来を予測することになるからです。
こうした点から、ＳＦ小説などによって描かれた人類の未来世界も、人類が宇宙の果てまで旅したり、地球上でも、“未来都市”とも称することができるような通信・移動手段の究極的利便性が追求され、医療・衛生問題が解決されている居住空間が築かれている世界として予測されております。科学技術の不可逆的発展という視点からすれば、人類の未来を予測することは、容易いということになり、テクノロジーの不可逆的発展によって、未来の人類は、より快適に、より豊かな生活を送ることができるということになります。特に、近代以降の科学技術の発展とそれにともなう生活レベルの向上は、こうした予測を補っているとも言えるでしょう。
ジョージ・オーウェルも、１９４５年に『１９８４年Nineteen Eighty-Four』を著し、凡そ４０年後の英国の姿を予測しました。この小説に描かれた世界では、確かにテクノロジーは発展しております。ところが、その技術は、国民監視体制システムのみに向けられており、その一方で、ロンドンの建物のほとんどは、つっかえ棒によって支えられた状態にあり、十分な医療体制も整っておらず、廃墟に等しい状態となっているのです。オーウェルは、未来の人類は、専制政治、貧困、自由の喪失、劣悪な衛生状態に苦しむ非文明社会に生きている状態にあると予測したと言うことができるでしょう。
では、なぜ、オーウェルは、科学技術の発展を予測しながらも、バラ色の世界を予測せず、‘人類は、自由・豊かさ・衛生的生活を失う’と予測したのでしょうか。１９４５年は、共産・社会主義国が台頭した年でもあります。本ブログにて再三にわたって指摘しておりますように、共産・社会主義勢力の背後には、イルミナティ―（イエズス会フランシスコ派・ロスチャイルド系財閥・黒ユダヤ）があると推測することができます。すなわち、いくら科学技術が発展しても、政治権力をイルミナティ―に掌握された場合、人類の未来は、悲劇的状態となるであろうと、オーウェルは、予測していたことになるのです。
この点を踏まえますと、人類が注視・監視してゆかねばならない点は、むしろ政治の如何にあると言うことができます。すなわち、科学技術が進歩しても、政治権力が極悪勢力に掌握された場合、むしろその技術が悪用され、悲劇的世界が齎されることから、どのような人物が政治家となっているのか、そして、政治家たちとイルミナティ―とは、どのようにつながっているのか、こうした点を見極める必要があるのです。‘遮断薬’というお薬があるように、政治へのイルミナティ―の介入を遮断しなければならない、ということになるのです。
「二酸化炭素排出量ゼロ」は地球温暖化の正しい解決策ではない
地球温暖化問題に関しましては、国際機関、各国政府、メディアが、こぞって二酸化炭素の排出量の増加がその原因であると主張しております（こうした声にかき消され、そもそも二酸化炭素犯人説が、正しい説であるのか、否か、その検証すら疎かにされてきている）。
仮に、二酸化炭素の排出量の増加が、その原因の一つでありましても、「二酸化炭素排出量ゼロ」が、その正しい解決策なのでしょうか。別の解決策の方が、よほど理に適っている場合もあるのではないでしょうか。
では、どのような解決策があるのか、と申しますと、①森林伐採の制限、②植林（特に砂漠の緑化）、③工場・発電所などから排出される二酸化炭素の排出量を減らす装置の開発、を挙げることができます。この方策ですと、無理に「二酸化炭素排出量ゼロ」政策を進める必要はなく、石炭・石油などの化石燃料を適度に利用しながら、地球環境を守ってゆくことができるからです。
人類の生存に必要な酸素は、植物が二酸化炭素を吸収して酸素に変換することによって供給されており、二酸化炭素自体は必要不可欠であり、無理に、「二酸化炭素排出量ゼロ」とする必要はなく、二酸化炭素が増加した分だけ、植物を増加させ、増加分の二酸化炭素が吸収されれば、問題は解決するのです。仮に、この「二酸化炭素吸収策」が、世界各国で採用されれば、「排出権取引」など、日本にとって不利な取引を廃止するもできるでしょう。高度成長時代、日本各地に公害問題が発生いたしましたが、産業廃水を浄化・減少させる技術の開発や緑化運動などによって、日本の空、河川、海の多くが、その従来の姿を取り戻しております。産業排水を二酸化炭素に置き換えれば、効果は期待できるのです。
昨日、２０５０年までにおける「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンを文字通り実行した場合、日本の産業・経済が壊滅的状態となる可能性が高い点を指摘いたしました。この点を考えますと、「二酸化炭素吸収策」が現状に適しており、リスクも低いと考えることができるのです。
では、このあたりまえとも言える「二酸化炭素吸収策」を、なぜ、国連を含む国際機関や各国政府は提唱しないのでしょうか。この点に、「二酸化炭素排出量ゼロ」政策の奥に潜む国際陰謀組織（イルミナティ・黒ユダヤ・バビロニアンユダヤ組織）の真の目的を垣間見ることができるのではないでしょうか。昨日、本ブログにて、「二酸化炭素排出量ゼロ」には、人類を滅亡へと導くような悪意があると述べました。その理由こそ、この点にあるのです。すなわち、「二酸化炭素吸収策」が、もっともリスクが低く、理に適った策であることを知りながら、人類を滅亡、非文明化、動物化させるために、国際陰謀組織（イルミナティ・黒ユダヤ・バビロニアンユダヤ組織）は、あえて、無理矢理に「二酸化炭素排出量ゼロ」政策を各国政府を通して進めさせていると推測することができるのです。
「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンは日本産業・経済の破綻を招く？
報道によりますと、２０５０年までの「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンの目的達成のために、政府は、すべての家庭用機器（自動車・冷暖房機器・コンロ・お風呂など）を電化製品とすることを義務付け、電化製品以外の製品の製造・販売を禁止する意向であると伝わっております。
仮に、この政府の意向通りの措置が実際に採られますと、否、採られるのではないか、という憶測が拡がりますと、メーカー各社は、電化製品以外の製品の開発・製造・販売を疎かとし、電化製品の開発のみに力を注ぐこととなるでしょう（もっとも、ガス会社などは、ガスを水素に代替させる製品の開発を急いでいるようですが、ハードルはかなり高いのでは？）。
ここで、気づかねばならない点は、電化製品には安定的に供給される廉価な電力が必要とされる、という点です。すなわち、オール電化としてしまった場合、電力の供給の不安定化と高い電力料金は、メーカー各社に倒産の危機を齎す可能性があるのです。
火力発電所や原子力発電所が稼働しているがゆえに、現在、電力は、かろうじて安定的、かつ、廉価に供給されているようです。このような現状においては、オール電化は可能であるように見え、このスローガン通りに進んでも大丈夫なように思えてしまいますが、２０５０年までの「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンは、‘廉価な電力の安定的供給’というオール電化の前提条件を崩すスローガンでもある点に気づくべきなのです。
「二酸化炭素排出量ゼロ」は、現在稼働中の化石燃料による火力発電所の閉鎖を意味します。太陽光発電や風力発電などによってカバーさせると政府は、説明しているようですが、天候や蓄電コストの影響を受けるため、２０５０年までに、これまでどおりに、電力を廉価で安定的に供給することができなくなる可能性の方がよほど高いのです。原子力発電所が増設されるのであるのならば、この問題は解決するのですが、この点に関しましては、野党をはじめとして、いわゆる‘左翼’勢力が、むしろ原子力発電所を廃止させようと盛んに活動を行っていることは周知のとおりであり、いつ何時、原子力発電所が閉鎖されるかわからず、また、増設されえない可能性も視野に入れなければいけないということになるでしょう。
この結果、２０５０年までにメーカー各社の努力によって、すぐれた電化製品は開発できても、その不安定で高い電力料金によって製品を購入する人が、皆無となってしまうかもしれないのです。
すなわち、２０５０年までの「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンは、無責任で、悪意のある極めて危険なスローガンであり、文字通りに実行いたしますと、日本の産業・経済を破綻させてしまうことが予測されるのです。
■
あけましておめでとうございます。
雪解けを
待ちて籠もるる 野の花に
春を告げつつ風のそよ吹く
昨年は、忙しく本ブログの記事を書くことがほとんどできませんでしたが、これまで書いてまいりました記事を、多くの人々がお読みになってくださっていましたら、うれしい限りです。
さて、昨今の厳しい国内・国際情勢に鑑みますと、本年は、記事を書く必要があるのではないか、と考えております。人類は、特に、「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンを利用した人類滅亡・人類動物化計画の存在とその推進を心配しなければならない状況にあり、なぜ、環境にやさしく、人類にとって理想的環境をもたらすかのような響きを持つ「二酸化炭素排出量ゼロ」というスローガンとその推進策が、危険であるのか、そして、その背後にある勢力の実像と真の目的につきまして推理し、説明してまいりたいと考えております。
本年も、どうぞよろしくお願い申し上げます。
新型コロナウイルスは時代の転換点になるのか：消滅業種の可能性
世界的に感染が拡大している新型コロナウイルスにつきまして、政府は来週中にも対応策・支援策をまとめるとのことです。
政府は、新型コロナウイルスの発生によって収益減となった企業や収入減となった個人に対しまして、一時金の支給や無利子の緊急融資など、従来の一般的な被災者支援策と同様の支援策を考えているようですが、これまでに明らかとなってきた新型コロナウイルスの特性、特に人から人への感染力の高さ、致死率の高さ、そして保菌者の移動性は、こうした従来型の対策は無意味であり（いわゆる‘焼け石に水’であり、緊急融資については、融資先の倒産リスクによって財政赤字が膨らむため、むしろ危険）、従来の災害対策とは異なる発想、すなわち、人々の意識の変化、生命の安全に対する意識の変化による社会構造全体の大きな変化と転換に如何に対応してゆくのか、といった点を視野に入れた政策の策定を必要とされている可能性を示唆しております。
そもそもウィルスによる感染病のパンデミックな拡大が世界経済や社会に与える影響は、２１世紀に入った頃から、その危険性が主に専門家によって指摘されておりましたが、それが現実となって顕れたのが、今般の新型コロナウイルスであると言うことができます。中国では、新たに別のウィルス患者が発生していると報じられておりますように、仮に、新型コロナウイルスが終息しても、次から次へと別のウィルスが出現する可能性は高いのです。すなわち、国民が感染病の危機と常に直面している状態の‘感染病社会’が出現してくると考えることができるのです。
感染病に罹らないためには、まずもって、人と人とがある一定以上の距離を保たねばならない、もしくは、人と人の間に隔離材を置かねばならないことになります。この点から、‘感染病社会’では、まずもって、消滅業種が発生してくるはずです。すなわち、接客業、飲食店業、観光業（特に団体旅行業）、興行業（イベント業、観客が集まるプロ・スポーツの競技場、ライブ・ハウスなど）などのサービス業の多くが消滅業種となる可能性が高いと言うことができます。航空会社や鉄道などにつきましても、テレワークやテレビ会議が主流となってまいりますと、座席と座席の間に距離を置いたり、隔離壁を設ける、十分な換気装置を設けるなどといった何等かの対策を採らなければ、消滅産業に入ってしまうかもしれません。
このように考えますと、新型コロナウイルスという特定の災害の被災地（減益の企業・収入減の個人）への支援という一時的・短期的な対応ではなく、社会全体の意識や構造の変化を支える長期的・恒常的な政策が必要とされてくることになります。こうした構造改革におきまして、消滅業種に就労している人々の行く先が問題であり、支援策は、‘感染病社会’の成立によって新たにつくられる、もしくは、成長してくる産業や業種に移行させることが考えられます（生活必需品の国産化への動きにも対応）。すなわち、消滅産業がある一方で、新たな産業や業種が興る可能性や特定の産業が成長する可能性もあり、政府は、むしろこうした社会全体の構造の転換が、スムーズに行われるような政策を推し進める必要があると言えましょう。
新型コロナウイルスの奇々怪々：ステルスウイルスか否かの問題は重要
新型コロナウイルスは感染病の世界的な拡大という保健衛生上の問題と、「新型コロナウイルス事件」とも表現すべき人為的な問題が、複雑に絡み合っているように見えます。その理由は、以下のような奇妙な状況を看取することができるからです。本日は、第一に、新型コロナウイルスの特性が明らかにされていないという奇妙な状況について扱います。
同感染病は、世界各地で既に患者が発生しておりますので、世界各国の医療機関や細菌研究所、並びに医療・保健衛生関係の国際機関などは、新型コロナウイルスの患者から採取したウイルスを分析し、その正確な特性を明らかにし、世界に向けて公表することができるはずです。しかしながら、いまだこうした分析結果は、どこの機関からも出されておりません。この問題が、重要である理由は、ウイルスの特性が感染拡大の防止と治療に欠かせない情報であることにあります。
まず、新型コロナウイルスの人体における潜伏の如何は、特に、感染拡大防止策の策定に大きく関わってくることを指摘することができます。ウイルスには、様々なタイプがあり、水疱瘡やエイズウイルスのように、長期にわたって体内に密かに潜伏し、感染者の抵抗力が弱った時点で、症状が表面化してくるステルスウイルスがあります。
仮に、このウイルスが、長期にわたって感染者の人体に残る型のステルスウイルスであるのならば、たとえ症状は出ずとも、一たび、陽性反応が出た患者さんを、隔離する必要が生じてまいります。①水疱瘡やエイズウイルスよりも遥かに強いその感染力、②肺炎などによる即効性のある致死率、③将来、抵抗力が弱まった時点（１０年後？）における致死率からいたしますと、かつてのハンセン病患者さんのように、新型コロナウイルスの感染者を一生涯にわたって隔離する必要も認識されてくるわけですので、極めて厳しい感染防止対策なのですが、こうした厳しい措置を採らなければ感染拡大を防止することは不可能であることになるのです。すなわち、新型コロナウイルスがステルスウイルス型であった場合、陽性反応者は、容易に殺人者となってしまうのです。
プリンセンス・ダイヤモンド号の乗客で、陽性反応が出たものの、症状が治まった人々は、既に下船されたそうですが、仮に、新型コロナウイルスが、長期潜伏型のステルスウイルスでありましたならば、５００名に近いこれらの人々は、キャリアーとなって感染拡大をもたらす可能性が高いのです。家族間感染が多いことを踏まえますと、プリンセンス・ダイヤモンド号の乗客の同居家族は、極めて複雑な気持ちで、乗船されていた家族を迎えたことになるのではないでしょうか（最悪の場合、１０年後の死を覚悟して、家族を迎えなければならないという残酷な状況）。
このように考えますと、新型コロナウイルスの人体における潜伏の如何は極めて重要な情報なのですが、この肝心かなめの情報は、なぜか公表されておりません。また、新型コロナウイルスの特性に関する情報が、何等かの理由によって、かりに入手不可能でありましたならば、通常は、最悪な事態に備えた対策をとるべきを、なぜか、日本国政府は、ステルスウイルス型ではないと想定した甘い対応を採っております。この点は、WHOも同じであり、あたかも、感染拡大に協力しているかのようです。
こうした疑問点に、新型コロナウイルス問題には、「新型コロナウイルス事件」といも表現すべき人為的な問題が見えてくるのではないでしょうか。
■
遅ればせながら、新年あけましておめでとうございます。昨年の９月２８日を最後に本ブログをお休みさせていただいております。その理由は、本業ともいえるいわゆる「最後の審判の日」の研究に頭脳疲労を起こしてかけており、２つの仕事に頭脳が耐え切れなくなり、若年性認知症に罹ることが心配となってしまったからです。
「最後の審判の日」の研究は、歴史研究のみならず、国際情勢を読み解くに際しましても、非常に役に立つ興味深く、面白い研究ですので、いずれ研究成果を書籍などにて発表したいと考えております。
本ブログは、引き続きお休みとなってしまうと思いますが、時々ではありますが、何か面白く、役に立つような記事を書かせていただきたいとも考えております。
本年も、どうぞよろしくお願い申し上げます。
