イギリス人の悲しみを理解できないヘンリー氏とマークル氏夫妻の問題

　昨今、元英王室のヘンリー氏とその妻であるメーガン・マークル氏は、「差別を受けた」として、英国民に対しての攻撃的姿勢を強めているようです。「差別を受けた」とする点は、特に、夫妻の子のアーチャーが生まれる際に、その子の肌の色が、イギリス人（イギリス人・スコットランド人・ウェールズ人・北アイルランド人）の肌色であるのか、マークル氏由来のブラック・アフリカンの肌色であるのかが英国、並びに、英国王室において問題となったことにあるそうです。

　では、なぜ、英国民や英国王室の間でマークル氏の子の肌の色が懸念されたのでしょうか。

　英国王室は、基本的には、９世紀にイングランドを統一したウェセックス王家の血統に繋がっていると考えられており、その後、千数百年にわたり英国の歴史とともに歩んできたと言うことができる存在です。９世紀のアルフレッド大王が、イギリス人にも『聖書』を読めるようにと、初めて『聖書』を英訳いたしましたように、英王室は、イギリスの文化や経済の発展に貢献してきたのです。

　もっとも、征服王朝時代や１８世紀に血統が断絶したとする有力説はありますが、このような点から、英国民にとりまして、英王室はイギリス人を代表しており、イギリス人の民族自決の象徴としても認識されてきたのです。

　この点を考えますと、英国民や英王室のメンバーが、英王室のメンバーの肌の色と英国民の肌色と一致することを望んでいることは、言うまでもありません（ダイアナ元皇太子妃が、当初、英国におきまして人気を博した理由は、もっとも英国人らしいルックスであったからとも…）。しかしながら、仮に、マークル氏の子の肌の色がマークル氏由来のブラック・アフリカンのものであり、さらに英国王となった場合には、視覚においても、英国が他人種・他民族によって支配されてしまった様相を呈することになります。換言いたしますと、肌の色が違う国王が即位した場合、イギリス人は自らの民族国家を失い、異人種・異民族による支配を受けている様相を呈することになるのです。

　このような民族自決的な民族国家の喪失、すなわち、他人種他民族による支配は、イギリス人にとりまして、当然、大きな悲しみとなります。このような大きな悲しみは、英国のみならず、王室や皇室を有する他の国々でも、同じことでしょう。このことから、英国民は、マークル氏から生まれてくる子の肌の色を非常に心配したのです。

　当時、ヘンリー氏とマークル氏夫妻は、公務を行ってはいないものの、夫妻の子には、王位継承権（第７位）があります。チャールズ皇太子やウィリアム王子が相次いで新型コロナウイルスに感染したことは、感染症などが蔓延した場合、マークル氏の子が英国王となる可能性を示しており、なおさらに、英国民にとりまして、マークル氏の存在は、脅威に映っているはずなのです（英王室の‘せのり’を行ったとされる１８世紀のヴィクトリア女王も、皇位継承順が非常に低く、王位継承の可能性は無いとされていたにもかかわらず、英王室のメンバーが次々に死去したことによって即位）。そして、おそらく、こうした悲しみと懸念から、マークル氏に対して、マークル氏から生まれてくる子の肌の色の問題を直接指摘した人々があったのでしょう。

　ヘンリー氏とマークル氏夫妻は、こうした人々を差別主義者として非難しておりますが、果たして悪いのはどちらなのでしょうか。答えは、ヘンリー氏とマークル氏夫妻であるのではないでしょうか。すなわち、夫妻は、英王室の存在意義を失わせていることに気づかず、国家喪失と異人種異民族による支配というイギリス人にとって受け入れ難い‘ありうる未来’に対する大きな悲しみをも理解することができず、すべてを差別問題にすり替えているのです。

　憶測の域はでませんが、ヘンリー氏とマークル氏夫妻は、イルミナティ―（ディープ・ステート）のメンバーであると推測されます。イルミナティ―（ディープ・ステート）は、常軌を逸した自己中心主義でアグレッシブな人々によって構成されているようです。おそらく夫妻は、「差別を受けた」として英国を非難して、国際世論を自らに有利なように誘導して、英王室に返り咲き、ゆくゆく先は英国王夫妻として英国を支配する計画を立てているのかもしれませんが、ヘンリー氏とマークル氏夫妻の‘悪だくみ’の‘しっぽ’は、既に見えている気が致します。

ワクチン接種は「深い闇の国家の国民the nation of the Deep State」となることを意味する？

　新型コロナウイルスワクチンにつきましては、短期・中長期的副作用や副反応が、指摘されているにもかかわらず、接種計画は続行されている現状にあります。近頃では、ワクチンを注射する報道映像が、あたかも「静かなる殺人の瞬間」を捉えているようにも見えてきてしまうのですが、接種を中止するどころか進めている理由として、ワクチン接種には別の目的があるからではないか、と考えることができます。

　すなわち、以下の点から、ワクチンの接種によって、ワクチン接種を受けた人々が、ディープ・ステート（イルミナティ―）の完全管理下・完全支配下に入ること、すなわち、「深い闇の国家の国民the nation of the Deep State」となるのではないか、と推測することができるのです。

• ワクチン接種と社会のデジタル化が同時並行に進んでいる。
• マイクロソフト社のビル・ゲイツ会長は「ワクチンと予防接種のための世界同盟」に、民間としては最大規模の7億5000万ドルの寄付しており、ワクチン利権の中心人物とされている。
• ワクチン接種者を管理する会社には、マイクロソフト社の子会社などが含まれている。このことは、ワクチン接種者が生涯にわたり、マイクロソフト社の管理下に入ることを意味する。
• イスラエルで実施されているワクチン接種者のパスポートは、「グリーン・パスポート」と称されている。グリーンは、本ブログにて再三にわたって述べているように、シフ家を象徴する色である。
• 人類初の遺伝子ワクチンは、遺伝病の治療技術に由来しており、この技術は、遺伝子レベルにおける人体（精神面も含む）の改造を可能とさせる。すなわち、ワクチンに添加物を加えることで、ワクチンは、管理しやすい性質に接種者の人格を改造させる可能性がある。すなわち、人類の家畜化。

　全世界レベルで、ワクチン非接種派が、およそ７割で、接種派がおよそ３割なのではないかとされております。このような推測が正しければ、今般のワクチン接種計画によって、ディープ・ステート（イルミナティ―）側は、全人類の３分の１ほどを、「深い闇の国家の国民the nation of the Deep State」とすることができることになるのでしょう。あたかも二重国籍のように、接種者は、「深い闇の国家の国民the nation of the Deep State」という国際国家の国民ともなってしまうのです。そして、この国のパスポートこそが、「グリーン・パスポート」なのでしょう。

　そして、ディープ・ステート（イルミナティ―）は、「深い闇の国家の国民the nation of the Deep State」の数を出来得る限り増やそうと、ワクチン接種計画を進めていると推測することができるのです。

　ただし、冒頭でも述べましたように、基本的に遺伝子ワクチンには短期・中長期的副作用や副反応があるようです。この副反応や副作用の問題を考えますと、ディープ・ステート（イルミナティ―）の計画が、将来、どのような結末をもたらすのか、それは、「神のみぞ知る」なのかもしれません。

ワクチン接種計画は直ちに中止すべき

　報道によりますと、世界各国におきまして変異ウイルスが報告されており、新型コロナウイルス問題は、早々には解決しないようです。一般的に、あるウイルスに対するワクチンを開発して感染者に接種させますと、そのウイルスは、ワクチンに対して抵抗力を持つウイルスに変異する可能性が生じるそうです。このことから、ワクチンの開発・接種を進めれば進めるほどに、様々な変異ウイルスが出現してしまい、むしろ事態は悪化することになるのです。

　今般の新型コロナウイルスの変異ウイルスの出現問題は、ワクチン接種の開始時期とほぼ機を一にしておりますので、おそらくは、ワクチンの開発と接種が、変異ウイルスの発生原因であろうと考えられます（ただし、新たな人工ウイルスである可能性も）。このように考えますと、新型コロナウイルス対策といたしまして、もはやワクチン計画で対応することには無理があり、そもそも様々な短期・中期・長期的リスクがあると推測されるワクチンの接種は、むしろ、直ちに中止すべきであると言えるでしょう。

　ワクチンを接種しても効果が無い上に、接種者は、自己免疫性疾患や癌の発病などの短期・中期・長期的リスクを抱えながら生きねばならなくなってしまうのですから（アメリカでは、一千人以上の死亡者があり、日本でも、接種後、３日後にクモ膜下出血で亡くなられた６０代の女性があるそうですが、少なくとも１０日は、体内に留まるとされる遺伝子ワクチンに含まれる何らかの成分が、血管内のプラークを拡大させた可能性もあるのでは？）。

　ワクチン接種から２８日以内ですと、薬事法にもとづいて被害補償を受けることができますが、それ以降に何らかの副反応が起こっても、自己責任となるようです（今般の遺伝子ワクチンは緊急使用されておりますが、未認可の医薬品であることから、医療・生命保険の対象外なそうです）。また、将来、仮に薬害訴訟となっても、ワクチン接種との因果関係が、明白に証明されない限り、敗訴となり被害補償を受けることはできません。一方、勝訴となって被害補償が受けられても、今度は、国庫の枯渇と国家破綻という別の問題が発生してしまうことにもなります。

政治家がワクチン先行接種しない不思議

　先月下旬より、新型コロナウイルスワクチンの先行接種が、医療従事者を対象に始まっております。その理由は、コロナ患者を扱う可能性が高い医療従事者の感染を防ぐことによって、病院内の集団感染の発生や医療崩壊を防ぐことにあります。医療従事者自身が、感染してしまった場合、コロナ患者を治療する人々がいなくなるのですから、理に適った目的であるとは、言えます（ただし、遺伝子ワクチンには短期・中期・長期的に大きな問題があることから、本質的には、理に適っているとは言えない）。

　この理屈からいたしますと、政治家も先行接種対象者に含まれるべきです。医療従事者が感染者となることが、医療崩壊に繋がるのと同じように、政治家が感染者になることは、政治の空白を齎すからです。国会や地方議会による十分な議論は、民主主義におきまして重要ですので、国会議員や地方議員の方々は、ワクチンの先行接種を受けるべきであると言えるでしょう。事実、海外の諸国では、大統領や首相などが、率先してワクチンを接種しており、その映像をニュースなどでご覧になった方々も多いのではないでしょうか。

　ところが、日本では、なぜか政治家は先行接種の対象となっておらず、議員の誰一人として、先行接種の必要性を言い出してはいないのです。では、それは、なぜなのでしょうか。

　憶測の域を出ませんが、これまで専門家も含めた多くの方々が指摘しておられますように、やはり、ｍ－ＲＮＡ方式の新型コロナウイルス用遺伝子ワクチンには、短期・中期・長期的にかなりのリスクがあるからなのではないでしょうか。

　すなわち、政治家の方々は、ワクチンリスクに関する情報を得ているがゆえに、自らを先行接種者に含めていないのではないか、と考えることができるのです。事実上、国民の７割が、非接種を希望している背景には、ワクチンリスクがあり、政治家の誰一人として自らワクチン接種を言い出さない現実が、なおさらに、国民の遺伝子ワクチンへの不信と不安を高めているのではないでしょうか。

オリンピック通常開催の３つの条件

　東京オリンピックをめぐっては、中止、無観客、通常開催の３つの選択肢があり、そのいずれとも決定されていない混沌とした状況にあると言えるでしょう。では、従来どおりの通常開催には、どのような条件が必要でしょうか。

　１　全世界における新型コロナウイルスの完全終息

　２　短期・中期・長期的に、完全に安全・無害なワクチン、もしくは、治療薬の即時成功

　３　短期・中期・長期的に、完全に安全・無害なワクチンの来日者、並びに、日本国民全員の接種

　条件１の「全世界における新型コロナウイルスの完全終息」の設定事由は、ほぼ全世界の国々からの来日者があり、一か国からでも感染者が入国した場合に、長いオリンピック期間中に感染拡大が起こり得ることにあります。従いまして、日本国内のみならず、全世界の国々で感染者がゼロの状態でなければ、通常開催は困難であることになります。では、現時点、３月現在における状況はどうであるかと申しますと、世界的に感染収束にはほど遠い状況にあると言えるでしょう（むしろ様々な新たな変異株の出現が懸念されている）。

　条件２の「短期・中期・長期的に、完全に安全・無害なワクチン、もしくは、治療薬の即時成功」の設定事由は、日本国における国民皆接種（集団免疫）を目的としたワクチン計画のとん挫に示されますように、現在使用されている遺伝子ワクチンには、多くの問題点があることにあります。仮に、東京オリンピックまでに日本国民に集団免疫を形成させようとすれば、短期・中期・長期的に、完全に安全・無害な新たにワクチンを、即座に開発せねばならない状況にあるからです。では、現時点、３月における現状はどうであるかと申しますと、新薬の開発成功にはほど遠い状況にあり、特に、中長期的悪影響の方が、よほど問題であるのですから、７月までの短期・中期・長期的に、完全に安全・無害なワクチンの開発には無理であると言えるでしょう。また、治療薬や治療法につきましても同様であり、特効薬が開発されない限り、オリンピック期間中に感染拡大が発生した場合、医療体制は逼迫すると推測されます。

　条件３の「短期・中期・長期的に、完全に安全・無害なワクチンの来日者、並びに、日本国民全員の接種」は、条件２をクリアすることが無理でありましたならば、条件３をクリアすることも無理であると言うことができます。

　以上の３つの条件を勘案してみますと、東京オリンピックの通常開催は困難であるとする結論に達してしまうのですが、皆さまはどのようにお考えになるでしょうか

ワクチンを「すぐに接種する」希望者３割は非接種者７割を意味する

　本日の日本経済新聞によりますと、新型コロナウイルスワクチンをすぐに接種したい人は３割であるそうです。接種を希望しない、もしくは、‘様子見’という人々が７割ということになりますが、この‘様子見’の期間につきましては、数十年後を想定している人々が多いのではないでしょうか。今般の新型コロナウイルスの問題は、接種時における注射の痛みの程度やアレルギーなどの副作用にあるのではなく、人類史上初の遺伝子ワクチンの中長期的な副反応の問題にあるからです。

　この中長期的な副反応につきましては、感染しない確率が０では無いことによるいつ何時起こるかわからないワクチン関連疾患増悪（vaccine-associated enhanced disease, VAED）や抗体依存性増強（antibody-dependent enhancement, ADE）の他に、ワクチンに含まれるあらゆる成分が、長期的に人体に与える悪影響が懸念されているのです。何らかの発がん物質による恒常的な刺激による癌化につきましても、およそ１０年後に発症するそうですので、ワクチンが発がん物質であった場合には、半年毎の接種による人体への悪影響は、やはり問題視しなければならないでしょう。ワクチン接種後２８日以降に発生する副作用や副反応につきましては、自己責任となりますと、‘様子見’の人々が多いことは、当然なのです。

　このように考えますと、様子見派は、非接種者に等しいことになります。すなわち、仮に、このままワクチン接種を進めたといたしましても、接種者は３割にとどまり、新型コロナ対策として、国民の７割にワクチン接種を行い、集団免疫を形成させるという政府の政策は、放棄せねばならないといことになるのです。従いまして、やはり、出入国検査管理体制の確立、治療法の確立、そして治療薬の開発を通しまして、コロナウイルス禍を収束に向かわせるべきではないでしょうか。

感染症問題が示唆するオリンピック消滅問題

　今般の新型コロナウイルス禍は、東京オリンピックを開催するか否かという問題を齎しておりますが、この問題は東京オリンピック問題に限らず、今後、開催を立候補する都市が皆無となる可能性を示唆しております。

　『猿の惑星』というＳＦ映画のラストは、感染症のパンデミックが発生するというものでした。感染症のパンデミック化は、以前から感染症の専門家を中心に指摘されており、今日の遺伝子工学が、人工ウイルスを可能としていることによって、その可能性はさらに高まっていると言うことができます（新型コロナウイルスには生物兵器説がありますように、中国武漢のウイルス研究所で作られたウイルスが外部に漏れたとも）。加えて、「イルミナティ―（ディープ・ステート）」という国際陰謀団・秘密結社の存在とその活動目的（人類の非文明化・動物化・家畜化）も、現実問題として浮かび上がってきており、いつ何時、こうした団体が、意図的に人工ウイルスを散布して、感染症のパンデミック化を引き起こすとも限らない状況にあります。

　そこで、東京オリンピックが中止となった場合の開催都市の東京都と国にどの程度の財政的被害が生じることとなるのか、といった点が注目されてきます。完全中止でしたならば、会場の建設費、これまでの開催準備経費（人件費や広告費なども含む）、チケットの払い戻し費用などが、そのままに東京都や国の財政赤字として重くのしかかってまいります。加えて、世界各国の政府や企業から訴訟が起こされる可能性もあります。東京都とＩＯＣとの間で、このような訴訟が発生した場合には、東京都が肩代わりする契約となっているそうですので、仮に、敗訴した場合に、莫大な財政支出が予測されます。

　開催都市に立候補し、当選したばかりに、東京都と日本国政府には、感染症のパンデミック化によるオリンピック中止によって大きな財政赤字ばかりが残るとなりますと、向後、オリンピックの開催都市として立候補する都市は、住民の反対などから、皆無となるのではないでしょうか。すなわち、近年、とみに増している感染症パンデミック化リスクは、オリンピックという一都市に世界中から多くの人々が集まる大会が開催不可となる可能性を齎しているのです。

　人命とスポーツの祭典のどちらかを選べと言われましたならば、人命であることは、言うまでもなく、感染症問題が解決されない限り、オリンピック消滅も已む無しなのではないでしょうか。