ワクチンを「すぐに接種する」希望者３割は非接種者７割を意味する

　本日の日本経済新聞によりますと、新型コロナウイルスワクチンをすぐに接種したい人は３割であるそうです。接種を希望しない、もしくは、‘様子見’という人々が７割ということになりますが、この‘様子見’の期間につきましては、数十年後を想定している人々が多いのではないでしょうか。今般の新型コロナウイルスの問題は、接種時における注射の痛みの程度やアレルギーなどの副作用にあるのではなく、人類史上初の遺伝子ワクチンの中長期的な副反応の問題にあるからです。

　この中長期的な副反応につきましては、感染しない確率が０では無いことによるいつ何時起こるかわからないワクチン関連疾患増悪（vaccine-associated enhanced disease, VAED）や抗体依存性増強（antibody-dependent enhancement, ADE）の他に、ワクチンに含まれるあらゆる成分が、長期的に人体に与える悪影響が懸念されているのです。何らかの発がん物質による恒常的な刺激による癌化につきましても、およそ１０年後に発症するそうですので、ワクチンが発がん物質であった場合には、半年毎の接種による人体への悪影響は、やはり問題視しなければならないでしょう。ワクチン接種後２８日以降に発生する副作用や副反応につきましては、自己責任となりますと、‘様子見’の人々が多いことは、当然なのです。

　このように考えますと、様子見派は、非接種者に等しいことになります。すなわち、仮に、このままワクチン接種を進めたといたしましても、接種者は３割にとどまり、新型コロナ対策として、国民の７割にワクチン接種を行い、集団免疫を形成させるという政府の政策は、放棄せねばならないといことになるのです。従いまして、やはり、出入国検査管理体制の確立、治療法の確立、そして治療薬の開発を通しまして、コロナウイルス禍を収束に向かわせるべきではないでしょうか。