「パリ協定」は世界規模の廃棄物問題を齎す

　「パリ協定」や「２０５０年までの二酸化炭素排出量ゼロ」など、２０３０年や５０年までといった短期に期限が設定されております。今月の１６日付ブログにて指摘いたしましたように、それゆえに、仮に、二酸化炭素が地球温暖化の原因でありましたならば、その対策として打ち出された石炭・石油・ガスによる発電からクリーン・エネルギー発電への切り替え、そして家電製品のオール電化は、地球環境の悪化をむしろ加速させている問題を指摘いたしました（オール電化は、高速増殖炉もんじゅなどの開発によって、安全・安定的・廉価な電力供給を想定して進められていたのではないでしょうか。不安定・高価なクリーン・エネルギーでは、オール電化は不可能なのでは？）。

　さらにこれらの二酸化炭素対策は、廃棄物による地球環境の悪化を齎す可能性を指摘することができます。日本国政府は、電化製品以外の家電の製造と販売を禁止する方針なそうですが、仮に、実際にこのような禁止措置が採られた場合、莫大な廃棄物が発生することになります。まず、既存の化石燃料発電施設の廃止によって、莫大な廃棄物が生じます。次に、製造・生産においても、すべての工場におきまして、二酸化炭素を出さない工場・生産施設への作り直しが必要とされるため、既存の工場・生産施設が廃棄物となります。次に、各家庭から、電化製品以外の家電製品が、すべて廃棄物として出てくることになるのです。全世帯の自動車、湯沸かし器、お風呂、灯油暖房機器のほとんどが、廃棄物となるのですから、その数は、莫大な数に及ぶでしょう。これらの工場・製造施設・製品は、向後数十年間、半世紀は、耐久性があるものもあるはずですので、まだまだ使用可能ですのに、廃棄しなければならなくなってしまうのです。

　そして、廃棄物問題に拍車をかけているのが、「パリ協定」であると言うことができます。「パリ協定」には、世界の多くの国々が参加しておりますので、使用可能なこれらの製品を中古施設・中古品として受け取れるような国々は、皆無となってしまいます。すなわち、世界規模で、大量の廃棄物が発生し、地球環境をさらに悪化させる可能性があるのです。二酸化炭素排出量ゼロの廃棄物の焼却施設も必要とされますが、ハードルは高いのではないでしょうか。また、廃棄物の埋め立ては、海洋環境を悪化させることにもなるでしょう。海洋におけるプラスチックごみの問題が深刻化しているなかで、さらに、杜撰な廃棄物処理問題が、加わることになるのです。

　また、発展途上国では、規制が緩いために、こうした中古品を買い取るかもしれませんが、この場合、むしろ発展途上国で、二酸化炭素の排出量が増えてしまうことになるかもしれません。発展途上国は、えてして人口規模が大きいため、多くの人々が利便性の高いこうした製品を手に入れることができるようになりますと、むしろ、二酸化炭素の排出量は増加してしまう結果を齎すことになるかもしれないのです。

　このように考えますと、「パリ協定」は、結果的には地球環境をさらに悪化させ、人類の滅亡・非文明化・動物化を齎す可能性があるのです。換言いたしますと、「パリ協定」は、イルミナティ―（イエズス会フランシスコ派・シフ家、ロスチャイルド家、サスーン家などの黒ユダヤから構成される隠れマルクート教徒団。その起源はシュメール文明時代にまで遡る）の謀略であることが、疑われるのです。

「パリ協定」から脱退した米国共和党トランプ政権の決定は、正しいのではないでしょうか（ジョー・バイデン氏は、大統領に就任した場合、「パリ協定」に復帰すると唱えていることは、イルミナティ―の代理人であることを示唆）。