日米政権はなぜ天安門事件をめぐって中国共産党政権を擁護したのか
本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。６月９日に放送された天安門事件についてのＮＨＫのドキュメンタリーの中で特に気になった点は、１９８９年６月に発生した天安門事件をめぐって中国共産党政権への国際的批判が強まる中で、米国のブッシュ大統領が鄧小平国家主席に書簡を送り、その中で日米が結束して、強まる中国共産党政権への国際的批判を抑える役割を果たしていることを強調していた点です。すなわち、ドキュメンタリーは、日米両政府が中国共産党政権側を擁護していた可能性を示唆していたのです。
米国も日本も、民主主義・自由主義を国是とする国家であるにもかかわらず、民主主義・自由主義を踏みにじった中国共産党政権を擁護することは、極めて奇妙なことなのですが、国際組織であるイルミナティーの介在を仮定すれば、説明がつくかもしれません。すなわち、ブッシュ政権内部と日本の海部政権内部には、イルミナティーが浸透しており、中国、米国、日本の３ヶ国政府内の親イルミナティー勢力が結束して、天安門事件への国際的批判を封じよとしたのではないか、と推測することができるのです。
今日でも、批判されることの多い１９９２年１０月の宮沢政権下における天皇・皇后の訪中も、日本国内において収まらぬ中国共産党政権への批判を抑えるためのイルミナティーの策略であったのかもしれません。“王室・皇室”は、イルミナティーによって乗っ取られている可能性が高いことは再三にわたり本ブログにて述べている通りであり、イルミナティーは、中国共産党政権擁護のために、“皇室”を“動員”したのではないか、と考えることができるのです。
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（続く）
