“消えた年金”とならないために
政界へのイルミナティーの影響力を踏まえますと、今般の内閣改造の目的の一つである年金制度の改革が要注意であることは、昨日指摘いたしました。
そこで、現在の具体的年金積立の運用状況につきまして、「知恵蔵」にて調べてみますと、運用を行っているのは、年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)であり、「2006年に設立され、13年度末の収益率は8.64%、収益額は10兆2207億円、運用資産額は126兆5771億円となっている。運用資産では、同様の業務を行うノルウェー政府年金基金(約6千億ドル)の2倍以上、世界最大の投資ファンドと呼ばれるアブダビ投資庁(約9千億ドル)をもはるかに上回る規模である」そうです。さらに、「年金積立金は、長期にわたって資産を保有し安定的に運用することが求められる。このためGPIFでは、どの資産にどの程度配分するかという「資産構成割合(基本ポートフォリオ)」を基に積立金を運用する。GPIFはこの割合について、安倍政権が狙う株価上昇に同調するかのように、13年6月には国内債券を7%引き下げて60%とし、国内株式、外国債券、外国株式を数%ずつ引き上げている。更に14年6月24日に閣議決定した成長戦略では、年金積立金の運用を早期に見直す方針が盛り込まれ、秋には国内外株式などのリスク資産を増やすという。GPIFが保有する国内株式は、東証1部上場株式の時価総額(5月末)の約5%に相当し、わずか1%の国内株式増加でも、市場には1兆円を超える資金が流れ込むため、市場に与える影響は大きい。そのため、野党などからは「株価対策だ」との批判があり、年金運用に政治が関わることを懸念する声もある。また、実態は株価対策で政府の市場介入であり、リスクは大きく運用損が出ても誰も責任を取らない仕組みだと指摘する識者もある」そうです。
現在、年金制度は、株式・債権市場に依存する形になりつつあり、この状態は、利益が上がっている間は機能するものの、仮に、損益を出すようになった場合に大きな問題が生じます。すなわち、リスク資産への傾斜がこのまま強まっていった場合、ブラック・マンデーのような大幅な株価の計画下落が発生した際に、年金の支払いが大幅減額、もしくは、不可能となる可能性を示しているのです。穴埋めのために通貨の発行量を増やしますと、インフレの発生も懸念されてくることになるでしょう。
年金制度改革と言いますと、受給年齢などの問題に関心がゆきますが、そもそも受給は、積立金があっての受給ですので、積立金が損害を被った場合に、“もともこもない”ということになります。このように考えますと、むしろ運用・管理面こそ問題であり、政府における年金受給年齢などをめぐる議論が目くらましとなっている間に、国民知らぬ間に「資産構成割合(基本ポートフォリオ)」におけるリスク資産へ割合が、年金制度の不安定化に繋がるレベルにまで達し、“消えた年金”とならないよう、警戒してゆく必要があると言えるでしょう。運用・管理は、ゴールドマンサックスなどのイルミナティー系の投資ファンドに委託されているとも言われておりますので、極めて危険な状況にあると言えるのです。
（続く）
日本の年金基金はイルミナティーに狙われている？
今般の内閣改造は、社会保障政策、特に年金制度の改革に重点的に取り組むことを目的としていると説明されておりますが、日本の年金基金が、世界一の投資ファンドとなっている点と、イルミナティーの政界への影響力を踏まえますと、年金制度改革は要注意であると言うことができます。
イルミナティーを構成している中心勢力であるロスチャイルド家とサスーン家が、世界有数の金融財閥であることは、イルミナティーが金融界にも強い影響力があることを示しております。フランスのマクロン大統領が、ロスチャイルド銀行の出身であることに示唆されますように、政界と金融界とは、密接に結びついておりますので、日本の年金基金が投資ファンド化していることに、イルミナティーが日本の政界・官界を通して、日本の年金基金を狙っている可能性を指摘することができるのです。
すなわち、内閣改造によって行われる年金制度改革が、真に日本の年金制度の改善に資し、日本人が安心して老後を迎えることができるようになる制度となるのかは、怪しいものであり、政府案には警戒してゆかなければならないのです。改革ではなく、改悪となる怖れがあり、最悪の場合は、かつての“ブラック・マンデー”のような金融恐慌の演出によって、日本の年金基金が崩壊し、日本国に共産主義化がもたらされる可能性すらあるのです。
年金基金の投資ファンドとしての運用に上限を設けるなど、特に金融界とかかわる運用面における制度改革も行いませんと、“後が怖い”という状況が年金制度改革問題にはあり、今後、どのような政府案が提起されてくるのか、目が離せないとも言えるでしょう。
（続く）
小泉進次郎氏の起用は平壌宣言の履行？
政界におけるイルミナティーの影響は、昨日の内閣改造にも見ることができるかもしれません。それは、入閣された方々の顔ぶれを見てみますと、朝鮮・韓国との関連が疑われる方々が多いという特徴が見られるからです。
特に、「平壌宣言」を行った小泉純一郎氏の子息である小泉進次郎氏の入閣は、注目されます。日本経済新聞や産経新聞の表では、小泉進次郎氏は、安倍首相と並んでトップに置かれておりますし、産経新聞における認承式の写真は、小泉進次郎氏が認承式に臨んでいるものでした。政界やマスコミは、ともにイルミナティーの強い影響下にありますので、結託して、小泉進次郎氏にスポットライトを当てて、氏の次期首相を既定路線化させようとしているように見えるのです。
その目的は、やはり、「平壌宣言」を履行させ、日本から北朝鮮に莫大な資金を供与させるためなのではないか、と考えることができます。日本国は、「日韓基本条約」などにもとづき、朝鮮半島における唯一の合法的政府として韓国政府に対して、当時の国家予算の３分の１にあたる莫大な財政支援を行っておりますので、北朝鮮に対しても“戦後賠償”を行うことは、二度払いとなります。このことから、「平壌宣言」は、国際法上は無効なのですが、小泉元首相が、勝手に平壌を訪問し、国民の同意を得ずして恣意的に「平壌宣言」を行った点を踏まえますと、今度は、子息の進次郎氏が、首相となったあかつきに、電撃的に「平壌宣言」の履行を宣言するかもしれないのです。
北朝鮮は、特にイルミナティーのお気に入りの国です。２０１８年２月に韓国平昌にて開催された冬季オリンピックの開会式のアトラクションは、以下の点から、「韓国・北朝鮮は、イルミナティーの国、「カーンKhan（ロスチャイルド）」の国である」という仮説を補っています。
１）青龍、白虎、朱雀、玄武、熊女、人面鳥などの動物が登場し、これらの動物を動かす手法も、アフリカの動物の世界をテーマとしたミュージカルの『ライオン・キング』の手法を用いている。イルミナティーの人類の非文明化・動物化という計画にマッチした演出である。
２）舞台全体に白頭山が映し出され、世界が白頭山となるような演出がされている。白頭山は、北朝鮮の金日成の生誕の地とされていることに加えて、イルミナティーの創始者であるワイズ・ハウプトWeishauptは、「白頭」という意味であることを踏まえると、イルミナティーによる世界支配が表現されていると考えられる。
冬季オリンピックに見られるこれらの点に加えて、「日本統治時代には、平壌神学校などキリスト教の神学校や教会が設立され、キリスト教徒の人口に対する割合も増加した平壌は、宣教師から「東洋のエルサレム」と呼ばれる朝鮮のキリスト教布教の中心地となった」ことも注目されます（文鮮明も、当初は、北朝鮮地域のキリスト教の団体に属しており、現在の韓国のキリスト教徒には、朝鮮戦争の前後に韓国側へ移住した平壌出身者もいるそうです）。こうしたキリスト教の神学校や教会は、イエズス会（フランシスコ派）であろうと推測されますので、平壌は、イルミナティーとの繋がりが強いと推測することができます。
「エルサレム」は、ユダヤ教の聖地であり、イルミナティーも、世界政府の樹立後に、その首都を「エルサレム」に置くことを計画しているようです。平壌が「東洋のエルサレム」と称されていた点から推測いたしますと、イルミナティーは、世界政府が樹立した暁には、西洋と東洋を二分統治し、東洋地域の首都、すなわち、世界政府の第二の首都を平壌に置くつもりであり、現在でも、平壌はイルミナティーの秘密の首都として位置付けられているのかもしれません。
このように考えますと、改造内閣、並びに、小泉進次郎氏の環境大臣起用の真の目的は、平壌を中心とした世界支配政府の樹立のための資金簒奪計画の一環として、日本に「平壌宣言」を履行させる道筋をつくるためであった気がいたします。
（続く）
イルミナティーは日本の海底・海中資源を狙っている？
イルミナティーの影響力につきまして、真っ先に世界の王室・皇室を挙げましたように、１７７６年におけるその結成以降、王室や皇室は、イルミナティーが、特にその乗っ取りに力を入れていた分野であり、実際に、イルミナティーによる乗っ取りは、ほぼ成功している状態にあると言うことができます（日本の場合は、明治維新による「チーム明治天皇」の創設）。
その目的は、王室や皇室を乗っ取りますと、１）交戦権を行使できるようになること、２）勅許制度などによって国民の反対を押し切って、イルミナティーにとって都合のよい政策を採らせることができること、３）当該国の天然資源や有形無形の国家の財を実質的に所有できるようになること、などを挙げることができます。
今日では、世界の王室・皇室の多くは、象徴としての地位となり、政治に介入することは憲法によって禁じられておりますので、イルミナティーの代理人に過ぎない王室・皇室の影響力は低いのではないかと考えてしまいがちなのですが、イルミナティーが、ウルトラ自己中心主義で、貪欲な詐欺集団である点を踏まえますと、まだまだ危険はあるようです。
例えば、昨日の『産経新聞』に掲載されておりました“天皇”と“皇后”が、平身低頭の漁業関係者に、稚魚を手渡している写真に不快感や嫌悪感を覚えた人々は多いのではないでしょうか。魚介類を含む天然資源は、日本国の資源であるのですが、あたかも“天皇”と“皇后”の所有物であり、それを漁業関係者に下賜しているかの如くの構図であるからです。
イルミナティーの代理人と考えられる菅官房長官のおひざ元である秋田における行事であることに示唆されますように、このような演出は、「天然資源などの日本国の資源は“天皇”と“皇后”の所有物である」という観念を日本国民に植え付け、イルミナティーが、その簒奪を計画していることを暗示しているのです。国有財産の独占的所有は、北朝鮮やサウジアラビアの体制と同じであり、日本国の北朝鮮化がイルミナティーによって進められている兆候が見えるのです。
日本国は資源に乏しい国とされておりますが、その周囲には経済水域の重なるような他の国々が少なく、さらに南北に長い日本列島という島国の地形によって、大きな経済水域を有しております。そして、現在、漁業のみならず、海底・海中資源には、その掘削・採取技術の進歩によって大きなポテンシャリティーがあります。こうして日々重要性を増す日本の海洋資源を踏まえますと、北朝鮮やサウジアラビアのように、“天皇”と“皇后”を中心とした社会・共産主義体制に日本の国をつくりかえることで、こうした資源をすべて簒奪しようと、イルミナティーが考えたとしてもおかしくはないのではないでしょうか。イルミナティーの魔の手から、如何にしてこうした資源を守ってゆくのか、近々の課題であると言えるです。
（続く）
ヒトラーの背後にイルミナティー？
第二次世界大戦の謎をめぐりましては、ヨーロッパ戦線におきましても、多くの不可解な点を指摘することができます。
その最たるものは、ヒトラーには、日本軍による真珠湾攻撃を理由として、米国に対して宣戦布告する必要は無かったことです。
１９４１年６月２２日、ドイツとイタリアは、対ソ宣戦布告を行います。同年８月には、ドイツの首都ベルリンは、ソ連空軍による空襲を初めて受けるようになり、１１月には、ソ連側が反撃に出ることにもなりました。加えて、１９４１年６月当時の英国は、１９４１年３月には米国が武器貸与法を成立させて英国を支援する立場を明らかとしていたこともあり、独ナチス政権に対する抵抗を続けておりました。
今日でも、軍事戦略の視点から、ヒトラーのソ連邦侵攻は愚かであったとする説が多いように、ソ連邦へ戦線を拡大したことには補給の問題などから無理があり、真珠湾攻撃が行われる直前の１９４１年の秋には、ナチスドイツ政権は、劣勢に立っていたことになります。
従いまして、こうした劣勢状態にあって、１９４１年１２月７日に、日本軍による真珠湾攻撃があったことになります。１２月１０日にアドルフ・ヒトラーは軍部の反対を押し切って対米宣戦布告を行うのですが、よくよく考えてみますと、こうしたヒトラーの行動はやはり、常識や理性を逸脱した奇妙な行動であると考えられます。１９４０年に締結された『三国軍事同盟（日本國、獨逸國及伊太利國閒三國條約）』の内容は、
第一条 日本國ハ「ドイツ國」及「イタリヤ國」ノ歐州ニオケル新秩序建設ニ關シ、指導的地位ヲ認メ、且ツコレヲ尊重ス。
第二条 「ドイツ國」及「イタリヤ國」ハ、日本國ノ大東亞ニオケル新秩序建設ニ關シ、指導的地位ヲ認メ、且ツコレヲ尊重ス。
第三条 日本國、「ドイツ國」及「イタリヤ國」ハ、前記ノ方針ニ基ツク努力ニ附相互ニ協力スヘキ事ヲ約ス。更ニ三締結國中何レカ一國カ、現ニ歐州戰爭又ハ日支紛爭ニ參入シ居ラサル一國ニ依リ攻撃セラレタル時ハ、三國ハアラユル政治的經濟的及軍事的方法ニ依リ相互ニ援助スヘキ事ヲ約ス、
であり、米国は、ヨーロッパ戦や日中間の紛争に軍事的には参入していない状態でありましたので、日本が真珠湾攻撃を行った際に、ヒトラーは、米国に宣戦布告する必要は無かったのです（１９４１年６月２２日にドイツとイタリアが対ソ宣戦布告した際に、日本が対ソ宣戦布告していない理由も、第三条にある）。
この点を考えますと、ヒトラーは明らかにドイツを敗戦に導くために、交戦権を恣意的に使ったと考えざるをえません。対米戦以降のドイツの惨状を踏まえますと、ヒトラーの目的は、戦争を長期化、激化させることによる人類の非文明化・動物化・家畜化にあると推測することができます。すなわち、ヒトラーは、イルミナティーのメンバーであったと仮定いたしますと、このような第二次世界大戦をめぐる不審点を説明することができるのです。
（続く）
第二次世界大戦もイルミナティーによって起こされていた？
第一次世界大戦が、イルミナティーによって起こされていた可能性が高いということになりますと、第二次世界大戦もイルミナティーによって起こされていた可能性が高いと言うことができます。
第二次世界大戦には、あまりに多くの謎があります。特に、その被害が世界大に拡大し、戦死傷者の数と被害地の数と規模が大きくなった米国の参戦という最終局面が、なぜ、もたらされることになったのか、この問題には、あまりに不可解な点が多いのです。太平洋戦争を例にとりましても、以下のような点を指摘することができます。
第一に、米国側が提示した『ハル・ノート』は、本当に、日本に対する最後通牒であったのか、という問題を指摘することができます。むしろ日本側が、勝手に最後通牒であると決めつけて、海軍元帥・山本五十六による真珠湾攻撃が計画されたようなのです。山本五十六は、フリーメイソンのメンバーであったとされ、そのフリーメイソンは、イルミナティーに乗っ取られておりましたので、太平洋戦争の開戦は、イルミナティーによって起こされた可能性が高いということになるでしょう。また、ハル氏をめぐりましても、共産主義者であったとされます。
第二に、米国側は、真珠湾攻撃が行われることを知っていたことです。そこで、米国側は、真珠湾には、スクラップ予定の旧式の軍艦を並べて、最新鋭の艦隊は沖合に移動させていたそうです。このように、日本側の動きが筒抜けであったことは、暗号が解読されていた点にあることに加えて、日米のイルミナティーのメンバーが結託していたからであるとも推測することができます（日本海軍が久々に勝利したとされるガダルカナル島沖海戦でも、米国は、最新鋭の戦車などを載せた最も重要な輸送隊は、安全な場所に移動）。すなわち、イルミナティーは、最初から日本側が敗戦するように仕組んでいたと考えることができるのです。
第三に、既に暗号が解読されていることは、軍中枢部でもわかっていたはずであるのに、戦争を止めなかった点を指摘することができます。すなわち、敗戦となることが必至であるにもかかわらず、戦争が続けられたということになります。この点、戦況を伝えていた朝日新聞社と毎日新聞社の責任は重いと考えることができます。戦況の悪化は否めなかったにもかかわらず、両社が偽情報を流したことから、国民の間に講和への機運が生じなかったのですから。毎日新聞社の標章は、一つ目であり、イルミナティーの標章も一つ目であることから、特に、イルミナティーの影響力の強い新聞社であると言われております。
他にも多々不審な点があるのですが、太平洋戦争は、イルミナティーによって巧妙に始められ、そして、長引かされ、結果、日本国は甚大な被害を蒙ったと考えることができるのです。日本人は、文明人であり、高い文化と精神性を有しておりました。そこで、人類の非文明化・動物化・家畜化を目指しているイルミナティーは、日本人の人口を減らすことを目的に、太平洋戦争を起こしたと推測することができます。
（続く）
イルミナティーの介在の解明によって世界大戦の謎は解ける？
西暦１７７６年の結成以降、イルミナティーは、世界の王室・皇室、金融界、政界・官界、経済界、マスコミ、軍事部門といったように、要所要所に影響力を及ぼしており、世界支配計画を推し進めていたと仮定いたしますと、イルミナティーの影響力、第一次・第二次世界大戦の原因は、解明されえるかもしれません。
これまで第一次・第二次世界大戦の発生原因は、世界各国の利害関係の対立と軍事同盟の結成による連鎖反応にあると説明される傾向にありました。具体的には、英仏に遅れをとっていた後進的産業革命国であったドイツの利権拡大への動きと、サラエボの一発の銃声として知られるオーストリア皇太子暗殺事件に端を発した英仏露軍事同盟側（連合国）と独奥伊軍事同盟側（同盟側）との連鎖的相互武力行使が、第一次世界大戦をもたらしたと説明されてきたと言えるでしょう。
しかしながら、世界各国の王室・皇室、金融界、政界・官界、経済界、マスコミ、軍事部門に入り込んでいたイルミナティーのメンバーが、イルミナティーの中枢からの命令を受けて結託して、人類の非文明化・動物化・家畜化を目的として、人類を第一次世界大戦に導いていたと考えることはできます。
第一次世界大戦の結果から見ますと、この戦争におきまして、近代兵器（戦車などの他に生物・化学兵器）の開発とその使用によって、ヨーロッパ人の減少がもたらされ、特に、ノーブルオブリイジュを持つような品性の高い真の貴族・ジェントルマン層が大きな人的被害を受けることになりました。さらに、戦闘への恐怖から兵士や市民の間で麻薬が蔓延し、物資不足から社会・共産主義運動が活発化し、軍隊においては慰安婦が横行するようになったのですが、これらの利権は、イルミナティーにあったのではないか、と考えることができます。イルミナティーを構成するイエズス会（フランシスコ派）、ロスチャイルド家、サスーン家などの「黒いユダヤ人」は、ゲットーにおきまして奴隷や麻薬の売買や慰安所の経営に従事し、また、社会・共産主義勢力を育てていたとされておりますので、イルミナティーにとりまして、都合のよい社会が、世界大戦によってもたらされていたと推測することができるのです。
すなわち、イルミナティーは、全世界のメンバーを動員して、人類の非文明化・動物化・家畜化をともなう世界支配という明確な目的を持って、第一次世界大戦を起こしたのではないか、と推測することができるのです。
（続き）
