脱化石燃料時代にあって中国政府が海洋進出を進めている謎

　「パリ協定」、「二酸化炭素排出量ゼロ目標」、環境保護運動は、太陽光・風力・水素発電などのクリーン・エネルギーへの転換、プラスティックなどの石油系製品の製造禁止、エコカーやオール電化への転換など、化石燃料を不必要とさせる方向へと人類を導いていると言うことができます。

　このような状況下にあっては、石油、石炭、天然ガスなどの需要は世界規模で減少することが予測されるはずなのですが、なぜか中国政府のみが、天然資源を求めて海洋調査・領土的野心に基づく海洋進出を加速させております。

　中国政府も、一応は「パリ協定」に参加しておりますので、なぜ不必要となるものに対して、これだけ固執して汲々としているのか、という“謎”があることになります。

　なぜ中国政府は化石燃料を欲しているのか、その理由の一つとして、１月１５日本ブログにて「観測史上最高の平均気温が示唆する環境特需問題」と題しまして指摘いたしましたようで、「環境特需」があると推測することができます。２０５０年までに「二酸化炭素排出量ゼロ目標」を達成させようといたしますと、太陽光パネルや風力発電施設が必要であり、その製造には、莫大な石油、天然ガス、レアアースが必要となると推測されるのです。このように「環境特需」による産業施設や産業機器の製造によって、現在、むしろ地球環境は悪化していると考えることができ、いわゆる「正直者のバカ」が「パリ協定」を順守しようといたしますと、向後さらに、悪化の度合いは深まり、２０５０年までに地球環境は危機的状況となると予測されることになります。すなわち、中国政府にとりまして、地球環境問題は視野の外にあり、中国政府は、石油・天然ガスなどの利権を押さえることで、自己中心的に「環境特需」の独占を図ろうとしていると推測することができるのです。結果として、人類自身や人類文明が滅んでも構わないとういことなのでしょう（イルミナティ―は、２０６１年人類滅亡を狙っている？）。

　もう一つの理由は、「パリ協定」が、もとより「環境詐欺」であることです。すなわち、イルミナティ―の代理人国家である中国政府は、「パリ協定」、「二酸化炭素排出量ゼロ目標」、環境保護運動によって、「正直者のバカ」となった先進国の産業・経済が壊滅するのを待っていると考えることができます。騙されて滅びへと向かっていることも知らずに「パリ協定」を順守している先進諸国を、中国政府は、「正直者のバカ」としてせせら笑っているかもしれないのです。

　エコ化、オール電化によって生じた莫大な数量の非エコ工場施設や非電化製品は、中国を含む発展途上国に中古として輸出されることになります。そして、先進諸国が滅びますと、中国と発展途上国のみが生き残り、これまでどおりに非電化製品を使い続けることになりますので、石油・石炭・天然ガスの需要も、これまでの通りとなることでしょう。この時までに、世界の石油・石炭・天然ガス資源、すなわち、世界のエネルギー資源を中国政府が独占するようになっておりますと、地球は、中国支配の惑星（猿の惑星？）となってしまうことでしょう。

　‘挟み撃ち’という戦法を好むイルミナティ―のことですので、どちらにころんでもよいように、「パリ協定」、「二酸化炭素排出量ゼロ目標」、環境保護運動を進めているのではないか、と考えることができるのです。このように考えますと、「正直者のバカ」とならないように、少なからず、地球環境問題には、環境悪化要因の精緻な分析と、数十年という短期ではなく、数百年単位の長期的視野の上に立ったよりモデレードな解決策を練ってゆかねばならないということになるでしょう。