ワクチン接種は先進諸国民大量虐殺計画なのでは

　本日から医療従事者を対象に４万人に新型コロナウイルスワクチンの接種が始まりました。本ブログにて再三にわたり、そのリスクの大きさを指摘し、慎重な対応を求めてまいりましただけに、政府（菅政権）が接種時期をむしろ早めたことは残念なことです。

　人々に‘考える時間’や‘情報を得るための時間’を与えないようにするために、意図的に早めたと推測されるだけに、ワクチン接種には、やはり大きな謀略が潜んでおり、そのリスクは相当に高いと考えられるでしょう。すなわち、インターネット上において話題となっておりますように、ワクチン接種計画は大量虐殺計画であるかもしれないのです。

　米国トランプ（前）大統領は、新型コロナウイルス禍におきまして、当初は、ワクチン接種によって対応しようといたしましたが、方針を転換して治療薬による対応を模索するようになりました。このことは、トランプ政権がワクチンの危険性とその膨大な利権に関する情報を得ていたことを示唆しており、大統領自身もワクチンを接種せず、新型コロナウイルスに感染した際には、治療薬にて回復しております。おそらく、ワクチン製造が、イルミナティ―（ディープ・ステート）系企業によって独占され、ワクチンの成分には、長期的・短期的副作用を及ぼす物質、人体に大きな害のある物質が含まれる可能性が高いこと（大量虐殺に繋がる可能性も）、そして、数か月や半年毎に接種せねばならないという奇妙な接種方法によって、莫大な利益がイルミナティ―（ディープ・ステート）に集中するようになることを、トランプ政権は極めて大きな問題であると認識していたと推測されるのです。

　ディープ・ステート問題が、米国大統領職と密接に関連していることは、「チャーチルの肖像」問題から明らかです。親イルミナティ―のバラク・オバマ氏は、大統領に就任しますとホワイトハウスの大統領執務室に飾ってあったチャーチルの肖像写真を撤去いたしております。チャーチルは、最終的には反イルミナティ―の立場をはっきりさせたがゆえに、第二次世界大戦末期の総選挙にて、なぜか敗北することになりました（アトリー政権は不正選挙によって成立？）。親イルミナティ―のオバマ氏は、反イルミナティ―であったチャーチルを嫌っており、その肖像画を撤去したのです。しかし、トランプ氏は、大統領に就任いたしますと、逆に、撤去されてあったチャーチルの肖像写真をもとに戻しました。そして、今般、バイデン氏は、再び、チャーチルの肖像写真をホワイトハウスから撤去したそうです。このような“ごたごた”は、イルミナティ―の問題が如何に深刻であるのかを示していると言えるでしょう。

　不正選挙を疑われているにもかかわらず、現在、バイデン氏が大統領職にあり、米国民すべてにワクチンを接種させると宣言しているように（バイデン政権は、米国民のほとんどを虐殺するつもり？）、そして、本日の日本経済新聞や産業経済新聞の紙面が、ほとんどイルミナティ―（ディープ・ステート）側に乗っ取られているように、政界やマスコミに力を持つイルミナティ―（ディープ・ステート）は手ごわい相手です。

　手ごわいがゆえに抵抗せねばならず、たとえ政府（菅政権）が「努力義務」を課しましても、ワクチン接種には同意しないようにしなければならないのではないでしょうか。