「ワクチンパスポート」はディープ・ステート（イルミナティ―）の謀略か

　新型コロナウイルス対策として、政府（菅政権）は、ワクチン接種を条件にビジネス渡航や海外旅行などを認める「ワクチンパスポート」を計画しているようです。しかしながら、そもそも人の免疫機能に取り付く型の新型コロナウイルスの感染を、人の免疫機能において防止させようとする新ワクチンの接種には、２月１３日付本ブログにて、「新型コロナ対策としてワクチンではなく治療薬こそ開発すべき」と題しまして指摘させていただきましたように、生命に関わるようなあまりにも大きな問題がある点を踏まえますと、「ワクチンパスポート」には、世界・日本経済の壊滅にもつながるようなリスクがあると考えることができます。

　第一に、国民のおよそ３分の２が、ワクチン接種に消極的であることから、仮に、「ワクチンパスポート」を実施した場合、航空機業界、船舶業界、観光業界などが大きな打撃を受ける点を挙げることができます。「命と海外への渡航のどちらを選ぶか」という選択におきまして、常識的には命を選ぶのではないか、と推測することができるからです。当然ながら、海外旅行客は、大幅に減少することとなり、観光業界は壊滅的な状況となるとも考えられます。

　第二に、「ワクチンパスポート」は、実質的に、社会生活を営む国民に対しましてワクチン接種を強制していることとなるため、渡航をともなうあらゆるビジネスにおきまして、社員がワクチン接種を拒否した場合に、様々な業務に大きな影響が出る点を挙げることができます。優秀な社員がワクチン接種を避けるために退職してしまう可能性もあります。ワクチン拒否される意向のお医者様がおりますように、今般の新型コロナウイルス用のワクチンのリスクに関する医学的な知識があり、また、国際政治・経済におけるディープ・ステート（イルミナティ―）の影響についての知識を有する知的レベルの高い社員ほど、自らの生命を守るためにワクチン接種を拒否し、場合によっては、退職してしまうかもしれないのです（新型コロナウイルスよりもワクチンの方がよほど怖い？）。

　第三に、相互主義が採られる可能性を挙げることができます。すなわち、来日者に対してもワクチン接種を条件とするようになると推測されるのです。国民がワクチン接種に消極的であるのは、日本に限ったことではありません。このことから、世界規模におきまして、特に、航空機業界、船舶業界、観光業界を中心に、大きなダメージがあると推測されます。

　第四に、ワクチンには様々な種類があり、なかには、接種者が無症状保菌者となる場合がある点を挙げることができます（感染するけれども、重症化しないタイプのワクチン）。ワクチン接種者が、海外におきまして感染者を増加させてしまうリスク、また、相互主義の場合には、来日した無症状感染者によって国内の感染者が増加してしまうリスクがあることになるのです。場合によっては、「ワクチンパスポート」を携行している人の方が危険であるということになるでしょう。

　第五に、「ワクチンパスポート」という政策自体が、ディープ・ステート（イルミナティ―）の世界・日本経済の破壊計画である可能性も挙げることができるでしょう。すなわち、世界・日本経済を壊滅させるために、計画的に「ワクチンパスポート」を実施しようとしているとも推測することができるのです。

このように考えますと、「ワクチンパスポート」は実施すべきではなく、やはりワクチンよりも治療薬によって対応することが望ましいということになるでしょう。