欠陥だらけの皇室制度は日本国の共産主義国家化をもたらす危険がある
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。ここ二日間にわたり、天皇の生前退位について扱ってまいりました。本ブログでは、進化論の観点から、人類共通の脅威として、世界規模における悪の蔓延、そして、その結果としての神様による「最後の審判の日the Judgement Day」の問題をテーマとしてきているわけですが、天皇の生前退位問題は、このテーマと関係があるように思えるのです。
その最悪のシナリオとは、婚姻の自由など、憲法や法律の盲点をついて、‘天皇’をパペット化（傀儡化・操り人形化）することに成功した中国・朝鮮・共産主義者連合によって、天皇’による国権の掌握が行われ、日本国が共産主義国となると同時に、日本国に侵攻してきた中国・朝鮮軍によって日本民族が、絶滅させられるか、もしくは、奴隷化されるというシナリオです。
婚姻の自由によりまして、中国・朝鮮系の‘天皇’が立つ点につきましては、一昨日述べました。現行の憲法及び法律におきまして、‘天皇’は、国政に関与しないことになっておりますが、憲法７条は、内閣の助言に依るとしながらも、‘天皇’には国会の解散権があると定めております。憲法７条は、万が一、共産党員が、国会議員の多数を占めた場合、日本国が共産化する可能性が生じるわけで、この共産化を昭和天皇によって防がせるために、設けられた規定であるとされております。
昭和天皇が、反共産主義者であったがゆえの規定なのですが、歴代天皇が、反共産主義者であるという保障はどこにもありません。逆に、共産主義者の天皇が立った場合、憲法第７条が、日本国に共産化をもたらす可能性があるのです。
「内閣の助言」が必要ですので、そのようなことはありえない、おっしゃられる方々もおられるかもしれません。しかしながら、その内閣が、中国・朝鮮・共産党系の政治家によって組織された場合、内閣と‘天皇’の両方ともが、中国・朝鮮・共産系ということになり、国政選挙によって、中国・朝鮮・共産主義者による支配に反対する国会議員を日本国民が選びましても、その都度、内閣と‘天皇’によりまして、国会は解散させられてしまうことになるのです。
このようなシナリオが絵空事ではない可能性は、昨今の民進党の動向によって、うかがうことができます。民進党は、共産党と連携するようになり、また、民進党の代表には、北京大学に留学していた経歴を持つ連舫氏を選出しております（「連舫」は、「レインボウ（虹）」のことであると推測され、何らかの勢力が背景にあることが暗示されます）。仮に、民進党が政権をとりますと、中国・朝鮮・共産主義内閣が出現してしまうことになるのです。
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（続く）
