イルミナティーは戦前の日本国の交戦権を掌握していた？
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。１９４６年に開かれた東京裁判の主席検察官・ジョセフ・キーナンJoseph Berry Keenan（１８８８～１９５４年）の冒頭陳述は、近現代史における日本国とイルミナティーとの関係の問題を示唆しているかもしれません。
Ｗｉｋｉｐｅｄｉａ（日本語版）によりますと、キーナンは、東京裁判について「これは普通一般の裁判ではありません」、「全世界を破滅から救うために文明の断乎たる闘争の一部を開始している」と述べたそうです。さらに、被告（日本軍部）については、「文明に対し宣戦を布告しました」と述べるとともに、日本の軍事体制について、日露戦争にまで遡って、「侵略戦争をするのは国家でなく個人である」と主張したそうです。すなわち、キーナンは、東京裁判で裁かれるべき戦争責任は、日露戦争にまで遡ると認識していたと考えることができるのです。
この点は、東京裁判で裁かれるべき戦争責任をめぐって、石原莞爾の連合国側判事団に対しての「歴史をどこまで遡って戦争責任を問うているのか」という質問に対して、判事たちが、「およそ日清・日露戦争まで遡る」と回答していることによっても補われます。
今日、東京裁判は、一般的には１９４１年から１９４５年までの第二次世界大戦における戦争責任をめぐって開かれた裁判であるとする認識が広まっております。しかしながら、東京裁判は、１８９４年から翌年にかけて行われた主に朝鮮半島（李氏朝鮮）をめぐる日本と清国の戦争である日清戦争、そして、１９０４年から翌年にかけて大日本帝国とロシア帝国との間の朝鮮半島とロシア主権下の満洲南部をめぐって、日本海を主戦場として発生した日露戦争の戦争責任をも裁く裁判でもあったことになるのです。しかも、文明国である日本国が、東京裁判におきましては、なぜか、文明国を滅ぼそうとする非文明国であるということになってしまってもいるのです。このような奇妙な状況が生じた一端は、イルミナティーにあるようです。
２０１６年１２月２９日付本ブログにて、ちょうど幕末から明治時代にかけての時期に、なぞの国際勢力、恐らくは、イルミナティーによってつくられた‘計画書’である「シオンの議定書Protocols of Zion 」について扱いました。この議定書には、この国際勢力の配下の「鉄砲」という表現によって日本国が登場します。このことは、イルミナティーが、交戦権も含め日本国の権力の中枢まで入り込んでいた可能性を推測させます。
上記のキーナン氏の発言は、日本国の中枢にあるイルミナティーの代理人が、イルミナティーの命令に従って戦争を起こしていた可能性を示しているかもしれないのです（19世紀にまで侵略と世界支配の罪を遡及するならば、日本と同じくイルミナティーに操られた西欧列強も当然に被告人となるべきであり、もっとも、キーナン氏が真に反イルミナティーであったかどうかも不明…）。果たして、歴史の真相は、どこにあるのでしょうか。
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（続く）
