共産主義が採用した地政学的思考geo-political thinking
国際関係（諸国家間の関係）を、地理的条件や当事国のパワーとの関係から考える地政学的思考geo-political thinkingには、以下の特徴があることは昨日述べました。
- 地理的利益、航路や交通がもたらす経済的利益（経済的合理性・経済規模の拡大）、覇権などのパワーに係わる空間的問題と結びつく思考である
- この思考にもとづいて、経済規模の拡大を追い求めると、際限なく侵略を行う国家や国際秘密結社が出現してもおかしくはない
そして、地政学的思考geo-political thinkingは、共産社会主義が採用してきた思考でもあるという特徴もあります。共産主義が最終目標とする世界が、「歴史無き統一された世界」であることに端的に示されますように、共産主義思想には、国際問題や民族問題を歴史的諸要素から考える歴政学的思考historo-political thinkingが欠如しているからです。
例えば、かつてソ連邦では、領域内の地域や民族の歴史を完全に無視して、割譲・合併・移住政策を実施したため、領土の帰属問題が発生したり、民族混住地域が出現したりするものとなり、今日でも社会問題や紛争の原因となっております（かつてはロシア領であったクリミア半島の帰属問題は、ソ連邦時代にクリミア半島がウクライナに割譲されたていたために複雑化。北方四島問題は、ソ連邦による一方的占領合併の結果）。また、ソ連邦の地政学的思考geo-political thinkingにもとづく拡張主義は、一方的に侵略してくる可能性があったがゆえに、冷戦時代、世界を恐怖に陥れていたと言えるでしょう。
そして、過去に留まらず、歴政学的思考historo-political thinkingの欠如した共産主義の地政学的思考geo-political thinkingは、今日においてなお拡張主義と戦争の危険をもたらしています。
その端的な例は、中国共産党政府の拡張主義です。経済圏の拡大を追求した「一帯一路構想」、尖閣諸島問題、台湾危機などは、共産主義が歴政学historo-politicsを顧みていない証左です。むしろ、中国が所謂‘時代遅れ’の共産主義思想に固執する理由は、地政学的思考geo-political thinkingを振りかざすことによって、拡張主義を断行することができるからではないか、とも疑ってしまいます。
地政学的思考geo-political thinkingと歴政学historo-political thinkingの相克
国際関係（諸国家間の関係）を、地理的条件や当事国のパワーとの関係から考える地政学的思考geo-political thinkingと、歴史的諸要素から考える歴政学的思考historo-political thinkingには、以下のような違いがあります。
- 地政学的思考は、地理的利益、航路や交通がもたらす経済的利益（経済的合理性・経済規模の拡大）、覇権などのパワーに係わる空間的問題と結びつく思考であり、一方、歴政学的思考は、文明・文化的親和性、共通の歴史、言語の同一性、エスニシティ―の同一性などに係わる問題と結びつく思考です。このことは、「帝国empire」と「国nation」という単語の意味の違いにおいて明瞭であるかもしれません。ローマ帝国の例に示されるように、諸民族や諸国・州から構成される帝国の出現は、領土・経済規模をめぐる地政学的思考の合理性の結果とも言えます（領域（空間）内における課税権は帝国の収入となるため、帝国は領土拡大を目指すようになる。また、経済活動範囲の拡大も同様である）。一方、歴政学的思考の合理性は、現在、世界が多くの諸国によって構成されていることを説明するものとなっていると言えるでしょう。共通の歴史、言語の同一性、エスニシティ―の同一性を有する人々の居住地域内を施政権の及ぶ範囲、すなわち、一国家とした方が、行政・政治・外交においてより容易に制度や組織を構築することができるからです。
- 地政学的思考は、いわゆる‘超大国’や‘大国’の政府、もしくは、国際的秘密結社が採用した場合、紛争を発生させやすい思考です。一方、歴政学的思考は、いずれの国の政府が採用しても、外交上相手国の文化、歴史、言語を尊重することになるため、地政学的思考よりは安全な思想です。例えば、地政学的思考にもとづき、経済規模の拡大を追い求めますと、際限なく侵略を行う国家や国際秘密結社が出現してもおかしくはないこととなります。一方、現在ヨーロッパ諸国間において紛争が発生していない要因として、いずれの政府も歴政学的思考を採用しているからであると言えるかもしれません（EUの成立は、地政学的思考の合理性と歴政学的思考の合理性の両方を追求した結果であるのかもしれません）。
こうした２つの思考の違いを踏まえますと、地政学的思考geo-political thinkingと歴政学的思考historo-political thinkingは、時にして相克・矛盾・二律背反することとなり、どちらを重視するのかによって、政治的判断は異なるものとなる場合もあることでしょう。
いずれにせよ、歴政学的思考historo-political thinkingは平和の維持、すなわち、紛争発生の未然予防、停戦協議、紛争終結後の処理（紛争地域における施政体の構築）、国際紛争を平和的に解決するためのより法的実行力のある公的機関の改革や設置にあたって、今日、より重要性を増していると考えることができます。第二次世界大戦後の国際秩序の理念として謳われている民族自決主義が歴政学的思考historo-political thinkingに由来しているように、現在の世界を構成している諸国家の大部分は、歴政学的思考historo-political thinkingにもとづいて存立しており、武力紛争を含めたあらゆる国際問題において、この点を無視することはできないのですから。
ウクライナ紛争に見る歴政学historo-politics的視点の重要性
国際紛争の原因を論じるにあたりましては、地理的条件と紛争当事国のパワーとの関係を扱う地政学geo-politicsという視点に加えて、歴政学historo-politicsという視点も重要なのではないでしょうか。
歴政学（ヒストロ・ポリティークhistoro-politics）という単語は、以下の理由によってつくった私の造語です。
現在の全世界の国々には歴史があり、また、その国々を構成する民族にもそれぞれの歴史があります。第二次世界大戦後、世界を構成する国々のそれぞれの施政権の及ぶ範囲は、基本的には民族自決主義にもとづいておりますが、国家と民族双方の様々な歴史的要因によって、必ずしも言葉通りの民族自決とはなっておりません。むしろ、純粋なる民族自決主義国家は、存在していないといっても過言ではないかもしれません。民族混住問題、民族独立問題、領土問題などは、多くの国々を悩まし続けている問題であるのです。すなわち、民族自決権があるがゆえに、世界の国々は、国際・国内紛争ぼっ発の要因を抱えているのです。そこで、こうした複雑な歴史的条件がもたらす政治問題を扱う学問分野を、「歴政学（ヒストロ・ポリティークhistoro-politics）」と呼んだらよいのではないか、と考えたのです。紛争ぼっ発要因をめぐって地理的条件に注目した政治学が地政学であるのならば、歴史的条件に注目した政治学を歴政学であるのです。
歴政学的視点が重要であることは、ウクライナ東部やクリミア半島が、まさに歴史的な複雑性を持った地域であることによって明らかであると言えます。すなわち、ウクライナ紛争の解決が難しい原因は、ウクライナ側にもロシア側にも、歴史に根差したいわゆる‘言い分’があるからに他ありません。ウクライナ東部は、もとよりロシア系住民が多い地域であり、クリミア半島はロシアに帰属していた時期もあるからです。すなわち、現時点の政治状況や国境線のみを見たのでは、ウクライナ紛争の真の原因は見えず、歴政学的視点に立たなければ、それを見ることはできないのです（地政学的ロシアの覇権主義のみでは、ウクライナ紛争の原因は説明されえない）。
このように考えますと、ウクライナ紛争解決のためには、歴政学にもとづいて過去に遡った現地調査を行うことが必要であることは言うまでもありません。たとえ解決が難しく、長い道のりであろうとも、歴政学から紛争原因を調査分析すれば、少なからず、「なぜ、ウクライナ側が怒っているのか」、「なぜ、ロシア側が怒っているのか」という点について、紛争当事両国の国民のみならず、世界の人々がその原因を理解できるようになるはずです（こうした分析によって両国民ともに‘頭を冷やす’可能性も）。そして、楽観主義かもしれませんが、原因がはっきりしてくれば、紛争解決と紛争地域におけるよりよい施政制度の構築に向かって、より理性的な判断ができるようになるのではないでしょうか。
二酸化炭素排出量ゼロ・核兵器ゼロ：二つのゼロがもたらす人類の危機
政府は、地球温暖化を防ぐべく２０５０年までに二酸化炭素排出量ゼロを目指し、様々なアドバルーンを挙げて、産業界への圧力を強めているようです。しかしながら、以下に太陽光や風力発電の例をあげますように、現行の政策は、むしろ地球環境の破壊を加速させているようなのです。
太陽光や風力へのエネルギーの依存は、むしろ、太陽光パネルや風車などの製造過程において排出される二酸化炭素の量を増やすことになります。日本でも、一億数千万の人口が使用する電力を太陽光発電や風力発電によって賄おうとすれは、莫大な数の太陽光パネルや風車が必要とされます。さらに、太陽光パネルや風車は、永続的耐久性があるわけではなく、老朽化や自然災害によって頻繁な取り換えが必要となります。パネルや風車を製造する際に、二酸化炭素が排出されてしまうわけですので、太陽光や風力発電への依存度を高めることは、二酸化炭素の排出量を増やすことに直結するのです。しかも、2050年までに「二酸化炭素排出量ゼロ」ということになりますと、二酸化炭素をまったく排出しない太陽光パネル・風車生産設備を開発する必要がありますが、数年以内に、排出量がゼロレベルになるような生産設備の開発には、無理であります。
そこで、環境基準の低く、また、「パリ協定」におきましても、厳しい目標が設定されていない発展途上国が、パネルや風車の製造を受注するということになってしまい、発展途上国におきまして、先進国が減らした二酸化炭素量以上の二酸化炭素が排出されてしまうこととなるのです。特に、中国共産党政権は、２０５０年ではなく、２０６０年を「二酸化炭素排出量ゼロ」の目標年としておりますので、そのタイムラグを利用して、パネルや風車を大量受注する可能性が高いとも言えましょう（いわゆる「環境特需」）。同じことは、電気自動車にも言うことができます。電気自動車とすることによって減らした二酸化炭素量以上の二酸化炭素が、電気自動車を製造する過程におきまして、排出される可能性が高く、それは、環境基準の低い国々に生産拠点が移ることを意味しているのですから。
地球全体の環境問題を考えて、「二酸化炭素排出量ゼロ」という目標設定されたわけなのですが、それは、全世界の国々すべてに等しく課されたわけではありませんでした。中国などのいわば‘ぬけがけ’のできる国々の存在によって、結果は、地球環境のさらなる悪化という最悪の方向へと向かいつつあると言えるのです。
同じことは、「核兵器ゼロ」の問題にも言うことができます。「核兵器ゼロ」は、すべての国々に等しく課されたものではなく、「核兵器ゼロ」にも、イランや北朝鮮などのようないわば‘抜けがき’のできる国々があります。この結果、「核兵器ゼロ」にもとづいて、多くの国々が核兵器を廃棄した場合、核兵器を保有している国々が、‘核の脅し’を以って、世界を武力支配するという最悪の事態がもたらされる可能性が高いのです。
このように考えますと、「二酸化炭素排出量ゼロ」と「核兵器ゼロ」という二つのスローガンは、人類の破滅という同じ方向を向いた二つのゼロであるのかもしれないのです。
脱炭素化運動は世界を武力支配したい中国の謀略？
脱炭素問題が、地球の環境保護問題として人類共通の課題として提唱され、「パリ協定」によって、世界各国の二酸化炭素の排出量の具体的な削減数値目標が設定されるようになりました。そして、日本国政府の２０５０年までの「二酸化炭素排出量ゼロ」計画など、最近、特に世界各国の政治家を中心に、脱炭素化に向けた動きが加速化されているように見受けられます。
脱炭素とは、石油、石炭、天然ガスなどの二酸化炭素を排出する資源をエネルギー資源として一切使用しないことを意味いたしますので、この動きは、石油、石炭、天然ガスが不必要となることを意味しております。従いまして、近い将来、石油、石炭、天然ガスは、誰もが見向きもしない無用の長物となるはずなのですが、なぜか、昨今、中国政府は、イラン政府との間に石油供給協定を結び、むしろ石油の確保に走っているのです。しかも、この協定の期限は２０６０年であり、中国が、ちょうど「パリ協定」によって、二酸化炭素の排出量の削減数値目標を達成することが定められた期限の年なのです。
このことは、中国が、「パリ協定」をあざ笑うがごとくに無視していることを意味するとともに、世界各国が、脱石油に走っている最中に、逆により多くの石油を備蓄しようとしていることを示しております。では、それは何故なのでしょうか。
本ブログにおきまして、「条約の功罪：「パリ協定」はなぜ危険なのか（２０２１年１月２６日）」、「中国政府は海洋進出を進めている謎（２０２１年２月１日）」などで、脱炭素問題が、中国共産党政権を利していることを指摘いたしました。石油は、最重要と言ってもよいほどに極めて重要な軍事物資です。現時点におきまして、戦闘機や戦車は、石油無くしては動かず、石油以外の燃料で動く戦闘機や戦車を開発・生産するまでには、まだまだ時間がかかるからです。すなわち、石油の独占や備蓄量の比較優位は、軍事的優位を意味しているのです。
脱炭素問題によって石油価格が下がりますと、中国は石油を安く大量に輸入することができるのですが、現在、石油価格は中国政府が期待しているほどには下がっていないようです。そこで、中国政府は、石油産出国であるイランとの間に協定を結び、石油確保に走っていると推測することができるのです。さらに、中国政府は、中国親派の世界各国の政治家に働きかけ、地球環境問題として脱炭素運動を強化させ、石油価格の下落を計画しているのではないか、と推測することができるのです。
イランと協定を結んでまでして、石油確保に走っている中国の態度は、中国政府には、軍事的野心があるからこそ、世界各国の親中派の政治家などに、脱炭素社会を推し進めさせ、石油を‘無用の長物’と錯覚させることで、石油を大量備蓄し、軍事的に優位に立とうとしていることを示唆しています。このように考えますと、米国の高官も指摘されておりますように、台湾有事も絵空事ではなく、台湾の次に日本を狙ってくると推測することもできるでしょう。
地球環境問題という、一見、戦争とは関連がなさそうに見える平和主義的な問題は、中国の謀略によって結びついており、地球環境問題に取り組めば、取り組むほどに、戦争が近づくという危険に国際社会は、気づくべきであると言えるでしょう。
アスリートにとって酷な東京オリンピック開催
東京オリンピックは、世界各国からの選手団を招いた形で開催される方向で調整されているようです。アスリートにとりまして、‘朗報’であるかのように見えるのですが、果たして、東京オリンピックの開催はスポーツ選手にとりまして、手放しに喜ぶべきことなのでしょうか。
それは、IOCの見解などから、来日にあたって選手には、事前にワクチンの接種が求められるようであるからです。すなわち、ワクチン接種を条件に選手は、東京オリンピックに参加することができるのですが、そのワクチンには、重大な中長期的なリスクがあるからです。
医科学的見地からの遺伝子ワクチンの中長期的副反応に加えて、インターネット上にも、政治的陰謀論として、様々なワクチン接種の危険性が指摘されておりますように、‘ワクチン陰謀説’は、既に‘社会現象’となっております（ワクチン接種者は、皆５年以内に死亡するとする説もある）。このように、その危険性は、相当の情弱者でない限り周知の事実ですので、選手の方々もワクチン接種の危険性について知らないはずはありません。ワクチンの安全性は、数年後、数十年後でなければわかりませんので、現時点で、「ワクチンは安全である」とは誰も断言できないのです。特に、ＩＯＣは、中国製ワクチンの接種を選手に求めているとされておりますので、副反応のリスクは、かなり高まっているとも言えます。
この点を踏まえますと、選手の方々は、数年後には、自らの選手生命や生命を失うかもしれないリスクを重視して、東京オリンピックへの出場を諦めるか、もしくは、リスクを承知で参加するのか、という酷な選択を迫られていることになります。ワクチン接種は任意であり、ワクチンを接種したがゆえの将来における副反応の発症につきましては、自己責任となりますので、選手にとりまして、その判断は、さらに難しいということになるでしょう。
オリンピックへ参加するか否かの最終的な判断は、選手個々人に任せられることになるのでしょうけれども、その結果は、事実上の東京オリンピックの中止を齎す可能性も指摘することができるかもしれません。選手の大多数が、ワクチン接種して東京オリンピックに参加よりも、自らの選手生命や生命を重視して、ワクチンの非接種を選択した場合、東京オリンピックは成り立たなくなるのですから。
果たして、選手たちは、どのような選択をするのでしょうか。
ディープ・ステート（イルミナティ―）の西洋文明嫌い問題
ディープ・ステート（イルミナティ―）の問題は、イルミナティ―の活動目的が、人類の非文明化・動物化・家畜化であることにあるのですが、この目的にとりまして障害となっているのが、基本的人権や自由、そして、知性を尊重する西洋文明・文化です。このため、イルミナティ―は、西洋文明・文化を破壊したいと考えているようです。憶測の域はでませんが、以下の事例が、実際にイルミナティ―によって進められているようです。
- 英王室や英国貴族を含む西洋諸国の王室や貴族の家系にブラック・アフリカ系、アジア系、黒ユダヤ系の女性を嫁がせることによる西洋文明文化の破壊（日本のいわゆる‘皇室’につきましても、‘推して量るべし’）
- ヨーロッパや日本に、発展途上国から移民を送り込み、多産によってその数を増やすことによる、文明国側の国民の知的レベルの低下（不法入国や難民という形をとることもある）
- 国際機関や影響力のある国家の要職に、黒人系の人々を就ける（ＷＴＯの次期事務局長のンゴジ・オコンジョ＝イウェアラ氏はナイジェリア出身、ＷＴＯの事務局長のテドロス・アダノム・ゲブレイェソスはエチオピア出身であり、‘米国副大統領’のカマラ・ハリス氏は、ジャマイカ系米国人）
- ＢＬＭ運動による黒人至上主義の推進（人類の知性を軽視させることを目的としているため、スポーツ至上主義とも連携している）
- 「馬娘」などの女性を動物として扱うゲームの拡散やボコハラムなどのイスラム過激派組織による女性虐待を通しての女性の知性や人格の否定。女性の動物化によって、人類社会が、動物の群れ化する（ナイジェリアにおいて女性差別・虐待事件を起こしているボコハラムをめぐっては、Boko はハウサ語で「西洋式の非イスラム教育」を意味し、Haram とはアラビア語で「罪」の意味であり、 Boko Haram とは「西洋の教育は罪」という意味となる）。
- 服飾文化におけるレベル低下による非文明化の推進（特に、無地・直線立ちの衣料品の多い日本のファッション業界において著しい）
- イルミナティ―系富豪によるＴシャツ作戦（大富豪とされるビル・ゲイツ氏、故ジョブ氏、ザッカーバーグ氏が、服装に無頓着であり、好んで無地のＴシャツなどのラフなスタイルをとることによる示されるように、服飾文化の否定による非文明化・動物化）
他にもあるかもしれませんが、ディープ・ステート（イルミナティ―）は、このような活動を通して、基本的人権や自由、そして、知性を重んじてきた西洋文明文化を破壊し、人類の非文明化・動物化を進めており、昨今では、かなり危険な状況となっていると考えることができるのです。こうしたディープ・ステート（イルミナティ―）側の計画を阻止するための対応策の策定が急がれていると言えるでしょう。
