イルミナティーは政界・官界・財界に影響力を及ぼしている

　イルミナティーが、強い影響を及ぼしている分野として、世界の王室・皇室、金融界、フリーメイソン、社会・共産主義の４つの分野について昨日は扱いました。今日は政界・官界と経済界について扱います。

５）政界・官界：イルミナティーは、世界支配を目指しておりますので、特に力を入れている分野は、政界や官界です。マクロン仏大統領が、ロスチャイルド銀行に勤めていたことは、昨日指摘いたしましたが、オバマ米前大統領もロスチャイルド家の代理人とも言われております。日本も例外ではないようであり、安倍首相の出身地の山口県は、フランシスコ・ザビエルの滞在地であること、菅官房長官の「菅」が「カン」とも訓むことができることにおいて、ロスチャイルド家の元の家名の「カンKhan」を想起させること、麻生副総理兼財務大臣の洗礼名は「フランシスコ」であり、イルミナティーの中心勢力であるイエズス会・フランシスコ派を想起させることは、日本の政界・官界にもイルミナティーの影響が及んでいる可能性を示唆しております。そもそも、明治維新は、イルミナティーの主導によって行われたのですから、日本の政界や官界は、イルミナティーの影響下にあると推測することができるのです。このようにイルミナティーは、世界中の政界や官界にそのメンバーを送りこんでおりますので、すべての政治家や官僚が、自国のために働いていると考えるのは間違えであり、十分に警戒する必要があると言うことができます。

６）経済界：企業グローバル化の象徴とも言われていたカルロス・ゴーン氏の不正問題は、耳目に新しいのですが、事件に関わったカルロス・ゴーン容疑者（イエズス会系高校卒）、グレッグ・ケリー容疑者（イエズス会系のロヨラ大学法学部卒業 法務博士号取得）、そして、ハリド・ジェファリ氏（イエズス会系高校卒）の３者は、すべてイエズス会との間に接点があります。このことは、３人は、「隠れイエズス会士」のイルミナティーのメンバーである可能性が極めて高いことを示しております。そして、ゴーン氏には、①会社の私物化、②社内における反対者の粛清による独裁体制の確立、③社員の奴隷化、④王侯貴族並みの極端な贅沢といった、共産・社会主義国の指導者の特徴との類似を認めることができます。特に、北朝鮮は、金一族による①国家の私物化、②国内における反対者の粛清による独裁体制の確立、③国民の奴隷化、④王侯貴族並みの極端な贅沢によってその体制を維持しており、ゴーン氏のいわば“ゴーン帝国”と北朝鮮の“金王朝”とは、その本質において、極めて近いと言うことができるのです。すなわち、社会・共産主義国もグローバル企業も、その背景にイルミナティーがあると考えますと、その真の目的地は、バビロニア系ユダヤ教にもとづくイルミナティーのメンバーのみが、権力と富を独占するウルトラ自己中心主義の体制となってしまうと推測することができるのです。このように考えますと、経済界におけるイルミナティーの動きにつきましても、警戒しなければならない、ということになるでしょう。

（続く）