満州国とネオ・ユダヤ人組織

本日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が、記事を書かせていただきます。明治時代、日清戦争（１８９４～９５年）、義和団の乱（１８９９～１９０１年）、日露戦争（１９０４～０５年）などを通しまして、日本国は、中国大陸東北部、すなわち、満州地域に対して特に権益を伸ばしてゆくわけですが、こうした政策にも、ネオ・ユダヤ人組織の影響を窺うことができるかもしれません。

 

１９３０年代に、日本国政府は、ユダヤ難民の満州国への移住計画である河豚計画（ふぐけいかく）を提唱しております。この計画は、反ユダヤ主義を唱えていたドイツとの間に日独伊軍事同盟が結ばれたことによって頓挫することになりますが、ヨーロッパでの迫害から逃れたユダヤ人を満州国に招き入れ、自治区を建設するという計画があったのです。

ユダヤ資本を取り込むという国策を表向きの理由としながらも、満州におけるユダヤ人自治区の設立、そして、日本国の満州地域への拘りの背景には、ネオ・ユダヤ人組織の故地問題があったのかもしれません。

 

ロスチャイルド家の元の家名が「カーン」でありましたように、ネオ・ユダヤ人の主要メンバーにとりましての故地は、満州周辺であった可能性があります。先祖伝来のユダヤ人にとりましては、その故地は、エルサレムを中心とした中近東のカナーンCanaanでありましても、ネオ・ユダヤ人にとっての故地は、タタール・モンゴル地域、すなわち、満州であったかもしれないのです。現在、ロシア連邦の極東、南と西はアムール川を隔てて中国黒竜江省と接する地域、すなわち、旧満州地域には、ユダヤ人自治区が設けられています。

 

ユダヤ人自治組織が世界に２か所あり、それがイスラエルと満州であることは、‘現代ユダヤ人’が２種類の人々によって構成されていることを示唆しているのかもしれないのです。

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（続く）