なぜ東京裁判は日清戦争にまで遡ったのか
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。東京裁判は１９４１年から１９４５年までの第二次世界大戦における戦争責任をめぐって開かれた裁判であると流布されており、一般的にも、そのように理解されておりますが、当初は、１８９４年から翌年にかけて行われた主に朝鮮半島（李氏朝鮮）をめぐる日本と大清国の戦争である日清戦争、そして、１９０４年から翌年にかけて大日本帝国とロシア帝国との間の朝鮮半島とロシア主権下の満洲南部をめぐって、日本海を主戦場として発生した日露戦争の戦争責任をも裁く裁判でもあったと位置付けられていたことは、先に指摘いたしました。
なぜ、連合国側が東京裁判をそのように位置づけていたのか、その理由は、日清戦争・日露戦争・第二次世界大戦という日本国が大きく関わった３つの国際紛争が、イルミナティーの主導のもとで遂行された戦争であることにあると推測することができます。
１）明治維新は、当時列強と称されていた米英仏独の政府内（王室も含む）に入り込んでいたイルミナティーのメンバーの活動によって、薩長両藩を通して行われた所謂‘イルミナティー革命（秘かなる易姓革命を含む革命）’と位置付けられるものであった。従って、戦争も含めて明治政府の政策は、イルミナティーの影響を強く受けるものとなっていた（もっとも、古来、独立国として国家を運営してきた歴史を有する日本国は人材に恵まれ、統治能力にも長けていたため、イルミナティーが完全に国権を掌握することは困難であったが…）。
２）イルミナティーは、明治維新の際に、１６世紀にフランシスコ・ザビエルによって秘かに日本国内に築かれていたイエズス会組織（イルミナティーの中心勢力の一つ）を利用していた。イエズス会は、イルミナティーの中心勢力の一つであることから、この日本語を自由に話すことのできる勢力を利用することによって、明治維新を容易に進めることができた（「ええじゃないか」運動がその一例と考えられる。現在では、新興宗教団体などの在日中国・韓国・朝鮮人組織を利用しているらしい…）。
３）日清戦争は、朝鮮（李氏朝鮮）が、清国の冊封を維持するのか、それとも日本側で独立国となるのかをめぐって争われた戦争とされているものの、同戦争によって、欧米列強にも有利な形でアジアの開国は促進された。この点からすれば、日清戦争の結果は、イルミナティーをも利している。
４）朝鮮半島は特に、ロスチャイルド家が「カンの国Kanate」として、すなわち、「大韓帝国」として、その領有を望んでいた国であり、莫大な投資を行っていたが、その資金の回収の目途が立たなかった（大韓帝国という国名は、国際社会から嘲笑されたが、日本国の支持により承認されている。その背景として、実際には、イルミナティーの発案であった可能性を指摘できる…）。この頃から、明治維新によって成立していたイルミナティー系明治政府を通して、李氏朝鮮の債務を日本国民に肩代わりさせようと計画していたのではないかと推測される。すなわち、日清戦争とは、日本帝国軍を「鉄砲玉」として利用して、清国から莫大な賠償金を得るとともに、朝鮮半島を明治政府の保護国とすることで、将来的に日本国に李氏朝鮮の借金を肩代わりさせ、資金を回収することも目的の一つとした戦争であったと推測される。
５）日露戦争は、ユダヤ人銀行家の支援のもとで行われたことはよく知られている。ジェイコブ・ヘンリー・シフJacob Henry Schiff（１８４７ –１９２０年）は、ドイツ生まれのアメリカの銀行家であり、高橋是清の求めに応じて日露戦争の際に日本の戦時国債を購入し、勲一等旭日大綬章を明治天皇より贈られている。シフ家は、代々ラビの古いユダヤ教徒の家系であり、１３７０年からフランクフルトのゲットーに住み、初代マイアー・アムシェル・ロスチャイルド時代に「グリューネシルト（緑の盾）」（de:Haus zum Grünen Schild）と呼ばれる建物にロスチャイルド家とともに住んでいた。すなわち、シフは、ロスチャイルド家の代理人であると考えられ、日露戦争は、イルミナティーの強い影響によって起こされたと推測することができる。
果たして、これらの推測は当たっているのでしょうか？少なくとも、これらの説明は、表面的な史実とも矛盾していないように思えます。
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（続く）
