東インド会社とイルミナティーとの関連
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。「黒いユダヤ人」の国際組織であるイルミナティーの世界支配計画の全貌を解明するにあたり、東インド会社West India Companyの問題にも注目してみる必要があるかもしれません。
東インド会社とは、１６世紀の大航海時代以降、アジア地域との貿易独占権を意味する国王・女王の勅許または国家行政の特別許可状をもって設立された特許会社、勅許会社 Chartered companyのことであり、英国、オランダ、フランス、スェーデン、デンマークにおいて設立されております。
これらの東インド会社は、重商主義帝国下、特に貿易差額主義に基づく経済活動に極めて大きな役割を果たしたとされておりますが、その世界展開にあたっては、イエズス会に先んじてアジア地域に拠点を築いていたテンプル騎士団、そして、後にそのテンプル騎士団の国際組織に取って替わるか、乗っ取ったイエズス会が、アジア地域につくっていた既存の国際金融・貿易ネットワークが利用されたと推測することができます。すなわち、イエズス会士、もしくは、テンプル騎士団の仮面を被ったイエズス会士たちが、東インド会社のエグゼクティブや社員となっていたと考えられるのです。さらに、１７７６年にイエズス会のヴァイスハウプトJohann Adam Weishauptとロスチャイルド家によってイルミナティーが創設されますと、実質的に、イルミナティーのメンバーによって東インド会社は運営されるようになっていたと推測することができるでしょう。
そして、英国東インド会社がインドの統治権・徴税権をも有していたことに明示されますように、東インド会社の活動には、政治と経済を一体化させるという特徴があります。「帝国主義」や「植民地主義」とも称されている国際経済システムは、列強と称されていた国家（政府）というよりも、むしろ特許・勅許企業という‘半官半民’の立場にある東インド会社の仮面を被ったイルミナティーによって、その構築が進められていたと言え、その体質は、政治と経済が結びついている社会・共産主義国の独占的な国営企業や公社に近いのです（政治と経済の一体化を好むがゆえに、イルミナティーは社会・共産主義国を設立している）。
この点を踏まえますと、英国東インド会社は、セポイの乱（インド大反乱）の後にインドの統治権をイギリス王室に譲渡して１８５８年に解散し、１８７７年にヴィクトリア女王がインド皇帝に即位するようになったことは注目されます。ヴィクトリア女王の実父がネイサン・ロスチャイルドであるという信憑性の高い説がありますように、勅許者でもある王室自体をも乗っ取ることで、その利益は、表の英国＝裏のイルミナティーに集中することになり、世界規模において、イルミナティーを中心とした政治・経済システムが構築されるということになるのです。
東インド会社の活動に注目してみますと、イルミナティーによる世界支配とは、独裁的権力者、すなわち、‘王室’の仮面を被ったイルミナティーによる世界の政治と経済の完全掌握計画であると推測できるのではないでしょうか。イルミナティーの中心勢力の一つであるサスーン家が、その影響力を有していたミャンマーの英国人警察官の子息であったジョージ・オーウェルGeorge・Orwell（１９０３～１９５０年）の『動物牧場Animal Farm
』や『１９８４年』は、イルミナティーによる支配の恐怖を描いているのかもしれません。
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（続く）
