憲法第九条の条文が曖昧な理由
今日も、古代・中世史研究家の倉西裕子が記事を書かせていただきます。戦前の日本軍が‘日本国の軍隊’、‘天皇の軍隊’、‘イルミナティーの軍隊’という３重の側面を持っていた点は、戦後に設立された自衛隊はどうであるのか、という問題を提起していることになります。
歴史を辿ってみますと、鎌倉幕府の成立から江戸幕府の終焉まで、日本国の国制は、権力の幕府と権威の朝廷が分離しております。権力・権威分離体制が基本なのですが、明治以降、その伝統は覆され、天皇に統帥権が属することとなります。その理由は、明治維新が大政奉還による王政復古ではなく、イルミナティーお得意の「イルミナティー革命」であったと推測することができます（維新の英語表現は革命…）。すなわち、「黒いユダヤ人」の国際組織であるイルミナティーが、日本兵を‘鉄砲玉’とする目的で、日本国の軍隊を天皇の直属としたとする説はあながち否定はできないのです。
こうした流れから、憶測の域は出ませんが、ＧＨＱや日本国政府内部の親イルミナティー派と反イルミナティー派の双方は、『日本国憲法』を制定するにあたり、極めて難しい対応を迫られたと推測することができます。日本軍を‘イルミナティーの軍隊’として捉えますと、反イルミナティー勢力からは、日本軍は永久に解体すべきであるということになります。しかしながら、当時の先鋭化していた冷戦構造において、日本軍を解体させれば、イルミナティーによって建国されたと言っても過言ではないソ連邦、北朝鮮、中国といった社会・共産主義諸国によって日本国が武力占領される可能性が生じます。
一方、親イルミナティー派は、‘イルミナティーの軍隊’としての性格を残すのであるのならば、日本国の再軍備は容認されるべきと考えたと推測されます。イルミナティーの世界支配計画の一環として、将来、再び、日本軍を‘鉄砲玉’として利用することができるからです。
『日本国憲法』の制定作業は、こうした両派の対立に加えて、米国政府内、並びに、米軍内の親イルミナティー派と反イルミナティー派の対立や、その力関係によっても左右されたはずであり、このことが、憲法第九条が、極めて曖昧な表現である理由ともなっていると推測することができるのです。そして、こうした両派のせめぎ合いの中から、その妥協の産物としてやがて自衛隊（当初は「警察予備隊」）という曖昧な組織が設立されたとも考えられます。
よろしければ、クリックをお願いいたします。
（続く）
