創価天皇に国民は耐えられるのか？
昨日、本ブログにて、日本国民が、皇室の維持を心からは望んでいない可能性について言及しました。当記事に対しては、神武天皇による建国以来の日本国の歴史に鑑みまして、天皇こそが日本国民の心を一つとする唯一の拠り所であり、その喪失は、日本国の消滅を意味するとする批判をいただいております。
こうした批判の存在は承知するところであり、そのお気持ちも理解に難くはありません。かつての私も、同様に考えておりました。しかしながら、皇太子夫妻に関する情報が漏れ伝わるにつれ、皇室の維持に執着することが、逆に、日本国を窮地に陥らせる可能性に気が付くこととなり、皇室に対する考え方も１８０度変わりました。情報の有無は、人の判断を劇的に変えるものあり、マイナス情報が事実であるならば、憂慮するよりも、マイナス影響を最小限に抑えるべく対処が必要となります。
皇太子夫妻についての懸念は、既に昨日のブログで指摘しましたが、有体に述べれば、皇太子の婚姻は、中国をも支える国際組織を背景に、創価学会が仕組んだハニートラップであった可能性が極めて高いということです。イギリスでは、エドワード８世がナチスの工作員であったシンプソン夫人を見初めたことによるシンプソン事件が発生し、国王は、退位を余儀なくされました。遠い外国でのお話なので、日本国民は、日本の皇室ではこのようなことは起こるはずがないと考えがちですが、皇室とイギリス王室との関係は親密であり、皇太子には、イギリスに留学していた時期もあります。
仮に、皇太子の婚姻が、純粋に個人的な恋愛によるものであれば、その後、池田氏を頂点としたカルト集団である創価学会が組織的なバックアップに動くことはなかったことでしょう（外出時は声掛け役として婦人部などが動員されているらしい…）。既に、昭和の時代から、創価学会は、宮内庁に信者を組織的に送り込んでいるとされ、長期的な計画の下に婚姻を仕組んだとしか考えられないのです。
今日では、皇太子夫妻と創価学会との繋がりは、既に多くの国民が知るところとなっておりますが、仮に、平成30年を最後に譲位となりますと、次の天皇は、実質的に、創価天皇となります。いわば、創価学会の池田が唱える”総体革命”が宮中クーデタで半ば実現することになるのですが、国民は、この状態に耐えられるのでしょうか。創価学会員には外国出身者が多いとされ、しかも、創価学会の名誉会長である池田氏も小和田家も、噂通りに朝鮮半島出身（北朝鮮地域？）であれば、もはや、皇室は、日本人の心の拠り所でも、日本国の象徴でもなくなります。否、皇室は、中国・朝鮮等の海外勢力による支配の手先ともなりかねないのです。
政府は、来年の通常国会において、”生前退位法案”を提出する予定のようですが、国民にも、十分にこの問題を考える時間を与えるべきではないでしょうか。創価学会は、全体主義体質ですので、将来、北朝鮮化した皇室の存在が、日本国民弾圧の手段にもなりかねないのですから。
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