トルコのギュレン教団と創価学会
先日、トルコでは、クーデター未遂事件が発生し、実行組織はギュレン教団と呼ばれるイスラム系宗教団体であったとされています。ギュレン教団は、イスラム系でありながら世俗派に近い思想傾向にありますが、軍部のみならず、司法行政組織にも信者が多数職を得ていたことから、現在、粛清の嵐が吹き荒れているそうです。
一宗教団体によるクーデタ騒ぎは、日本国におりますと、遠い外国の出来事であり、自国とは無縁なように思えます。しかしながら、こうした出来事は、日本国を含めてどこの国でもあり得ることです。イエズス会、東インド会社、さらには、コミンテルンやイスラム過激派組織などは、何れも国家内部に、自らに対して絶対的な忠誠を誓わせる組織を創設し、組織の目的の為に信者を動かしてきました。人類史には、こうした非政府組織が歴史をも動かしている事例が数多く見られるのです。
そして、こうした組織が特にターゲットとするのは、政治、司法、マスコミ、教育…であり、これらの分野に信者を大量に送り込み、内部化することでその国と国民を支配しようとするのです。日本国も例外ではなく、日本国憲法の第20条において政教分離が定められながら、今日、公明党は、連立与党として政治権力を行使しています。そして、創価学会の行動を見ますと、まさに、こうした組織の行動パターンと一致するのです。創価学会にも、”総体革命”と称されるクーデタ計画が存在していた、いる？そうです。オウム真理教も国家の掌握を目指してクーデタ計画を実行しようとしましたが、創価学会の公職者の数はその比ではありません。
皇室の行く末が懸念されるのも、皇室や宮内庁には相当数の創価学会員がおり、その影響力が深く静かに浸透しているからです。創価系天皇では、その存在意義は全く以って消滅します。トルコのクーデタ事件は、一部の組織による国家乗っ取りがあり得ることを示しており、日本国もまた、他人事ではないと思うのです。
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